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焦りは禁物…DX人材を「育成」すべき理由
企業がDX人材を育成すべき理由としては以下の3点が挙げられます。
1．そもそも市場全体でDX人材が不足している
近年DXが急速に広がりをみせたことにより、DX人材のニーズは急速に高まっている一方で、どこの会社でも不足しているのが現状です。こうしたなか、外部からDX人材を調達しようとしても、なかなか確保できませんし、確保できたとしてもその人物が先述したような十分なスキルを持っているとも限りません。
現状、すぐに確保できる保証がないのであればリスキリング※などを行い、自社で育成をした方が効率的です。
※ リスキリング……「新しい職業に就くために、あるいは、いまの職業で必要とされるスキルの大幅な変化に適応するために、必要なスキルを獲得する／させること」。（経済産業省「リスキリングとは―DX人材戦略と世界の潮流」より）
2．DX人材の確保にコストがかかる
DX人材が不足しているということは、人材を獲得するために多くのコストをかける必要があるということです。エージェントに募集をかけたとしても多くの手数料を支払わなければならなかったり、場合によっては自社の他の社員よりも給料を多く払わなければならないケースもあります。
その点、内部で育成をしたほうが、コストの観点からもメリットが大きいといえます。
3．自社の文化・風土に合わせた特化スキルを身に着けられる
DX人材といっても、先述のようにその役割やスキルはさまざまです。よって、焦って外部から獲得したDX人材が、必ずしも自社のニーズとマッチしているとは限りません。また、外部からの人材の場合、いくら面接を重ねてもその人物のスキルを正確に把握することは困難です。
一方、内部で育成すれば自社のニーズや文化をよく理解した、自社に対して専門性の高い人材を確保することができます。
DX人材育成に「失敗」してしまう原因
ここまで、DX人材を育成するメリットを述べてきました。しかし、育成に失敗してしまうケースも存在します。ここでは、失敗してしまうケースでありがちな2つの条件をみていきましょう。
1．企業が目指すDXビジョンが不明確
「DX人材を育成せよ」といわれても、ビジョンが不明確な状態ではどのような人材を確保すればいいのかわかりません。
このように、あいまいなまま人材確保・人材育成を進めてしまうと、教育体制の検討なども不十分で、失敗してしまう可能性が高まります。
2．人材投資が不十分
日本国内では、DXを進めている約半数の企業が人材不足に悩まされています。これだけ多くの企業が人材不足に悩まされている要因として考えられるのは、「人材投資が不十分であること」です。
令和3年版情報通信白書によると、「DX人材の不足に悩まされているものの、教育や人員の確保などについてはなにもしていない」と回答している企業も多く、人材投資の少なさを伺わせます。
そもそも人材投資が不十分であれば、専門的な能力をもった人材を確保することは難しくなるでしょう。
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