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株で儲けたいなら「ほかの投資家の動き」を注視せよ
株価は美人投票のようなものだ、と言ったのは経済学者ケインズです。株で儲けたかったら理屈を考えて真実を追求するのではなく、他の投資家が何をしようとしているのかを探りなさい、といった意味ですね。
しかし、それを理解するためには、当時の美人投票がいまと異なっていたということを知る必要があります。当時の美人投票は、優勝した候補者がトロフィーをもらうのみならず、優勝者に投票した審査員も「審美眼が高い」という賞品をもらえたのです。
そうなると、審査員たちは自分が美人だと思う候補より優勝しそうな候補に投票しようと考えます。自分は候補1が美人だと思っても、候補2が入場した時に他の審査員たちが拍手をしたとしたら、自分も候補2に投票したほうが賞品にありつける可能性が増すでしょう。
候補3が審査員たちに賄賂を贈っている、という噂が流れているならば、「賄賂を受け取った審査員が候補3に投票するだろうから候補3が勝ちそうだ」と考えて候補3に投票するのが合理的かもしれません。「自分も賄賂が欲しかった」と考えるか否かは別の問題です（笑）。
他の審査員たちも同じように考えて候補3に投票すれば、候補3が優勝するでしょう。問題は、その噂が嘘であっても関係ない、ということです。審査員たちが噂を信じているか否かが重要なのです。
そして、真実を知っているか否かも重要ではありません。審査員の1人が候補3の親友だとして、賄賂など贈っていないことを知っていたとしても、「私だけが真実を知っている」などと自己満足していては賞品にありつけません。
「他の審査員たちは誤った噂を信じて候補3に投票するだろう。それならば、自分も候補3に投票したほうが賞品にありつけそうだ」と考えて候補3に投票すべきなのです。
「皆が上がると考えた」事実が重要になるワケ
株は、皆が上がると思うと皆が買い注文を出すので実際に上がります。皆が上がると考えた理由が正しいものであるか否かは重要ではありません。「皆が上がると考えた」という事実が重要なのです。
したがって、「株で儲けようと思ったら、理屈で考えて何が真実であるかを追求するよりも、他の投資家たちの噂話に耳を傾けたほうがいい」というのがケインズの教えなのですね。
それを考えると、機関投資家と比べて個人投資家は不利な立場にあります。プロのほうが真実を知り易いというのみならず、噂も耳に入りやすいからです。機関投資家の間では、株価等に関する噂話が頻繁におこなわれていますが、個人投資家は噂話の輪の中に加われないからです。
テレビ画面で候補者を見ながら投票する審査員より、美人投票の会場で他の審査員たちと噂話をしながら投票する審査員のほうが賞品にありつく可能性が高い、といったイメージですね。
流れに乗って株を購入→「黒田総裁、ありがとう！」
金融が緩和されると株価が上がる、というのは株式市場の常識です。「金融が緩和されると世の中に資金が出回るから、その一部が株式投資に回るから」ということのようです。
しかし、ゼロ金利時に日銀が量的緩和をしても、企業の借り入れ金利は下がらないので、企業の借り入れは増えず、資金は世の中に出回りません。量的緩和で株価が上がることは理屈では説明できないのです。そのあたりのことは拙稿『「黒田日銀総裁、お疲れさま。ありがとう」〈名総裁〉の実績をわかりやすく振り返り』を併せてご参照いただければ幸いです。
では、アベノミクスで黒田日銀総裁が大胆に金融を緩和したとき、筆者はどうしたでしょうか。「元銀行員の自分は資金が世の中に出回らないことを知っている」などと自己満足していても仕方ないので、株を買いました。
銀行員以外の投資家たちが誤った理解で株を買っているならば、自分も買ったほうが得だ、と考えたのです。その結果、儲けで何回も飲みにいくことができました。
「黒田総裁、ありがとう」と言いながら乾杯をしたのですが、いま考えれば「株価は美人投票だと教えてくれたケインズ先生、ありがとうございます」と言うべきでしたね（笑）。
長期投資は、他人の噂より「真実の追求」が重要！
以上、株価は美人投票だ、というケインズの教えを解説してきましたが、これは短期投資の話であって、長期投資の場合には他人の噂より真実の追求のほうが重要です。人の噂も75日ですから。
10年持っているつもりで株を買うならば、その企業に関する噂などは気にせず、10年後も利益を稼ぎ続けているか否か、ということに神経を集中すべきなのです。
もっとも、「金融緩和は株高要因だ」という投資家たちの信念は、10年後も続いているでしょう。金融が緩和されるたびに人々が株高を予想して株を買うため、実際に株価が上がります。そうなると人々は「やはり金融緩和は株高要因なのだ」という信念を一層強固にするわけです。
したがって、10年後も金融緩和が株高要因だということは変わらないでしょうから、10年持っているつもりでも、それを前提とした投資をする必要があるわけです。
つまり、10年後も金融の緩和が続いているだろうか、という真実を追求する必要がある、ということですね。これは、企業が利益を稼ぎ続けているか否かを予想するより遥かに難しそうですが（笑）。
本稿は以上ですが、投資は自己責任でお願いします。なお、本稿はわかりやすさを重視しているため、細部が厳密でない場合があり得ます。
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塚崎 公義
経済評論家
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