(※写真はイメージです/PIXTA)

会社の重要な意思決定を担う存在として、経営幹部選びは非常に重要です。しかし、単に長年勤めている人や仕事のスキルが高い人が適任であるとは限りません。本記事では、京セラを世界的な企業に成長させた稲盛和夫氏が掲げる「長たる者の8つの資質」とともに、経営幹部に向いている人材の特徴についてみていきましょう。

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「経営幹部」とは?「管理職」とはなにが違う?

経営幹部とは、一般に会社の事業全体を広い視野で見つめ、会社の経営に関わる意思決定を行う幹部社員のことを指します。経営幹部レベルの役職には、上級管理職や企業全体あるいは企業内の大きな部門を担当する執行役員などが該当します。

 

責任ある役職としては「管理職」という総称が用いられることがありますが、管理職はある一定範囲の担当業務を管理することをその職責としています。これに対して、経営者に近い視点が求められるのが経営幹部となります。

 

経営幹部の役職

[図表1]経営幹部の役職

 

経営幹部の役職名として、よく「CxO」という言葉が用いられますが、これは「Chief x Officer」の頭文字を取ったもので、xの部分には、それぞれ担当する業務が当てはめられます。Chief=長、Officer=役員・幹部ですから、日本語では担当する業務に応じて「最高○○責任者」という意味になります。代表的なものとして、次のようなものが挙げられます。

 

■最高経営責任者(CEO)

文字どおりトップレベルの意思決定を行い、企業の成長に直結する業務や組織の変革を推進するリーダーです。中小企業の場合、代表者がCEOを兼務し「代表取締役社長兼CEO」「代表取締役会長兼CEO」という役職名になるケースも多くあります。

 

■最高執行責任者(COO)

会社の事業を総括する役職となります。中小企業の場合、役割がよく似ている統括部長がこれを担うこともあります。業務プロセスの効率を確認し、従業員が適切に業務を遂行できるように各部門を総括します。CEOが全体戦略を描き、COOはそれを実行するための具体的な業務オペレーションを構築するというイメージです。

 

■最高財務責任者(CFO)

企業の財務に対する責任を負います。中小企業の場合、経理部長がこの役職を担うことがあります。投資家や外部からの資金調達を獲得したり、会社の経費や資産、収入と支出を管理します。

 

■最高マーケティング責任者(CMO)

マーケティングキャンペーンを指揮し、予算を含む社内のマーケティング部門全体を管理します。複数のマーケティングチームを担当し、それぞれのマーケティングプロジェクトの開発と実施に関する最終判断を下すこともあります。

 

■最高技術責任者(CTO)

企業の技術に関する部署を管理します。新しいテクノロジーの動向を統括し、導入するテクノロジーが自社のニーズに合っているかどうかを審査します。デジタル変革のニーズが高まる現在、その重要度が高まりつつある役職だといえます。

 

そのほか、最高情報責任者(CIO)、最高人事責任者(CHRO)、最高セキュリティ責任者(CSO)、最高法務責任者(CLO)などを置く企業もありますが、日本では、CEO・COO・CFOの3つを置く会社が多くみられます。

 

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