（※写真はイメージです／PIXTA）
コスト高やセキュリティ面の課題を理由に、病院内の連絡手段として医療従事者がいまだにPHSを利用しているケースが多くみられます。課題が多くても病院はPHSからスマホへ移行すべきと、エム・シー・ヘルスケアホールディングス株式会社上席執行役員CSO兼CMOの小西竜太氏はいいます。一体なぜなのでしょうか？ 日本における医療機関のDXの現状とともに詳しくみていきましょう。
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日本でDXを実現した医療機関は「ゼロ」という現状
DX（デジタル・トランスフォーメーション）とは、単にデジタルを活用すればいいのではありません。それはまさにデジタルによる組織全体の変革であり、従業員全体の意識改革が行われ、実際の行動が変化して、提供するサービスそのものや顧客体験も変化する段階のことを指します。
現在、医療DX・病院DXに関連してさまざまな言葉が飛び交っていますが、本来的なDXの言葉の定義に立ち返ってみると、日本国内においてDXを実現している医療機関は皆無といってよい状況にあります。
一般に企業活動におけるDX（デジタル・トランスフォーメーション）という段階に達するには、図表1のようにStep1：Digitization（デジタル化）、Step2：Digitalization（デジタル技術による事業モデル）、Step3：Digital Transformation（デジタルによる変革）のステップで進んでいきます。このことを医療機関の臨床業務に当てはめると、次の図表1のとおりになります。
こうしてみると、Step1の段階、すなわち紙カルテが電子カルテ（EHR：Electronic Health Record)に、画像フィルムが画像管理システム（PACS：Picture Archiving and Communication System）に移行するといったデジタル化は約20年前から推進されており、すでにほとんどの医療機関で行われています。
しかしStep2の段階は医療機関のなかでも一部の部署で行われているだけで、組織全体では進んでいないのが現状ではないでしょうか。Step3の段階となると、日本ではまだここに到達している医療機関はほとんどないといっても過言ではないでしょう。
病院DXが求められる背景…医療機関の深刻な「人材不足」
病院DXが注目を集めている背景には、医療機関における人材がひっ迫している状況があります。2024年4月には「医師の働き方改革」の施行が予定されており、勤務医の時間外労働の年間上限は原則960時間とするなど、長時間勤務が常態化している医師の働き方の適正化に向けた取り組みが実行されます。
こうしたなかで、医師から看護師へ、そして医療職から非医療職へといったタスクシフトが推進されていますが、同時に院内の運用改善と仕組み構築・院内システム化・連携・デジタル人材の育成を図って、できる範囲の業務効率化や医療の質向上を図るのも重要といえるでしょう。
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