(写真はイメージです/PIXTA)

緊迫感増している気候変動問題。世界的に干ばつが深刻化していますが、日本にも甚大な影響を及ぼすといいます。ニッセイ基礎研究所の篠原拓也氏によるレポートです。

3―干ばつの種類と影響

干ばつは、長い間雨が降らず、水が涸れることをいう*5。干ばつにはいくつかの種類があり、様々な形で、自然や人間社会に影響をもたらす。本章では、干ばつの種類や影響について見ていこう。

 

*5:「広辞苑 第七版」(岩波書店)では、次の語釈がなされている。【旱魃】(古くはカンバチとも。「魃」は、ひでりの神)長い間雨が降らず、水が涸かれること。ひでり。特に、農業に水の必要な夏季のひでりにいう。〈[季]夏〉。「―の被害」

1.気象干ばつが連鎖して、土壌干ばつ、さらに水文干ばつにつながる

干ばつについては、いくつかのタイプがある。干ばつのタイプ分けを行い、その進行について類型化した研究として、ヴァン・ルーンとヴァン・ラネンによる研究*6が知られている。それによると、干ばつには3つのタイプがあり、それらが連鎖的に発生するという*7

 

まず、降水量が平均より少ない状態が続くと、「気象干ばつ」が発生する。気象干ばつは、植物の生長を阻害したり森林火災などのリスクを高めたりする。次に、気象干ばつが続くと、土壌の水分量の低下をもたらし、「土壌干ばつ」が発生する。土壌干ばつは、「農業干ばつ」とも言われ、農業や畜産業などに被害をもたらす。そして、土壌干ばつが継続すると、地表面や地下の水に影響を与えることで「水文(すいもん)干ばつ」が発生する。水文干ばつは、水資源の供給に障害が生じて、生活用水・工業用水などを不足させて、社会に大きな影響を与える。

 

土壌干ばつや水文干ばつは、気象干ばつから遅れて発生する。また、土壌干ばつや水文干ばつの発生には、気象干ばつの発生期間の長さが影響するとされる。

 

*6:“A process~based typology of hydrological drought”Van Loon, A. F., and H. A. J. Van Lanen (Hydrol. Earth Syst. Sci., 16, 1915~1946, 2012)

*7:本節の説明は、「標準化降水指数(SPI)」(気象庁HP)の「干ばつのタイプについて」を参考に、筆者がまとめた。(アドレスは、https://www.data.jma.go.jp/gmd/cpd/monitor/climatview/spi_commentary.html#:~:text=標準化降水指数)

2.干ばつは、短期・中期・長期に渡り、様々な影響をもたらす

それでは、干ばつはどのような影響をもたらすだろうか。国連の報告書等をもとに、時間軸を用いて主なものをまとめたところ、次の表のようになった(図表2)

 

日本は、海外ほどの深刻な干ばつリスクには、さらされていないとみられる。しかし、農作物・畜産物の収穫減少のように、海外の干ばつの影響が日本に波及する可能性はある。食料自給率が40%未満*8の日本では、食料を海外の輸入に頼らざるを得ず、干ばつリスクを回避することは困難と言える。

 

【図表2】
【図表2】

 

*8:令和3年度カロリーベース総合食料自給率。1人1日当たり国産供給熱量(860kcal)/1人1日当たり供給熱量(2265kcal)=38%と算出。分子及び分母の供給熱量は、「日本食品標準成分表2020年版(八訂)」に基づき、各品目の重量を熱量(カロリー)に換算し、それらを足し上げて算出。(「食料自給率とは」(農林水産省HP)より(https://www.maff.go.jp/j/zyukyu/zikyu_ritu/011.html))

4―干ばつの発生とリスク

世界の干ばつ被害の発生やリスクの分布はどうなっているのか。気候変動に関する政府間パネル(IPCC)の報告書等をもとに、見ていく。

 

1.乾燥日数の増加は、アフリカや南米で進んでいる

IPCCは、2021年より第6次評価報告書の公表を行っている。この報告書は、3つのワーキンググループ(WG)による報告書と、全体の統合報告書に分かれており、現在までにワーキンググループの報告書が公表されている(図表3)

 

気候変動の予測を行う第1ワーキンググループが公表した報告書では、1960~2018年における、乾燥日数の増減トレンドが次表のように示されている。アフリカの南部やサハラ砂漠地域、南米の西海岸地域等で、乾燥日数が増加トレンドにあることがうかがえる。

 

【図表3】
【図表3】

2.干ばつの影響は気づかれないうちに徐々に進行する

干ばつの影響は、世界各地で進行している。これには、他の自然災害と大きく異なる点がある*9

 

一般に、洪水、地震、ハリケーン、台風といった自然災害は、建築物などの構造的な被害を短時間のうちに、目に見える形で引き起こす。基本的に、被害は自然災害が発生した地域が中心となるため、被害地域は一定の範囲に限定される。このため、リスクを感知しやすく、事前の対策がとりやすい。

 

一方、干ばつは、ゆっくりと進行する。多くの場合、降雨のない日が連続して、徐々に水不足が深刻になっていく。だが、環境や社会への悪影響が明らかになるまで、干ばつ状態は気づかれにくい。干ばつの発生は、広範囲に渡ることが一般的であり、一たび被害が発生すると深刻化しやすい。また、一旦降水が戻った後も、再び干ばつが悪化するといった、繰り返しのリスクがある。さらに、被害が社会的貧困と結びつきやすい、という特徴もある。このため、有効な対策を取りにくいことが多い。

 

*9:本節の内容は、“Drought Risk Assessment and Management ~ A Conceptual Framework ~”(European Commission, JRC Technical Reports, 2018)を参考に、筆者がまとめた。

3.干ばつリスクは、中央アジア、東南アジアなどでとても高い

気候変動の影響を見積もる第2ワーキンググループが公表した報告書では、干ばつリスクの分布が示されている。各地域の干ばつに対するハザード(危険)、脆弱性、曝露の状況を評価したうえで、それらをもとに干ばつリスクを指数化したものとされている。次の図が、その分布となる(図表4)

 

それによると、中央アジアやインド、東南アジアなどには、リスクがとても高いとされている。リスクが高いとされる地域は、ヨーロッパほぼ全域、中国、中米、アフリカ諸地域など世界各地に渡る。人口密集地域は曝露が大きくなるため、干ばつリスクも高くなる傾向があるものとみられる。

 

【図表4】
【図表4】

 

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※本記事記載のデータは各種の情報源からニッセイ基礎研究所が入手・加工したものであり、その正確性と安全性を保証するものではありません。また、本記事は情報提供が目的であり、記載の意見や予測は、いかなる契約の締結や解約を勧誘するものではありません。
※本記事は、ニッセイ基礎研究所が2023年2月15日に公開したレポートを転載したものです。
(参考資料)
“Drought in Numbers 2022 -restoration for readiness and resilience”(UNCCD)
「日本の気候変動5000万年史-四季のある気候はいかにして誕生したのか」佐野貴司・矢部淳・齋藤めぐみ著(講談社, ブルーバックスB2212, 2022年)
「広辞苑 第七版」(岩波書店)
“A process-based typology of hydrological drought”Van Loon, A. F., and H. A. J. Van Lanen (Hydrol. Earth Syst. Sci., 16, 1915-1946, 2012)
“「標準化降水指数(SPI)(気象庁HP)
https://www.data.jma.go.jp/gmd/cpd/monitor/climatview/spi_commentary.html#:~:text=標準化降水指数
「気候変動の影響」(国連広報センター)
「地球温暖化が原因で干ばつが増加…世界の現状や対策、日本への影響」馬場正裕(Spaceship Earth, 2022年1月25日)
「食料自給率とは」(農林水産省HP)
https://www.maff.go.jp/j/zyukyu/zikyu_ritu/011.html
“Climate Change 2021 - The Physical Science Basis”(IPCC WG1, full report, 2021)
“Drought Risk Assessment and Management - A Conceptual Framework -”(European Commission, JRC Technical Reports, 2018)
“Climate Change 2022 – Impacts, Adaptation and Vulnerability”(IPCC WG2, full report, 2021)
“Three Pillars of Integrated Drought Management”(Integrated Drought Management Programme)

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