日本の「材料とものづくり技術」

今でもなお、世界に圧倒的に強い分野が日本の素材・部材・部品づくりである。

2000年以降の日本は、愚直に真面目に働く価値観が揺らぎ始め、技術系志望の若者が減り、金儲けや容易な職を求める風潮が強まった。この間、中国のものづくりが覚醒し、GDPでも日本を抜き去った。

一方、米国は1980年代から、材料とものづくりを地道に継続するよりも、四半期ごとの短期利益勝負や金融・投資に明け暮れ、ものづくりの伝統を絶やしてしまった。ラスト・ベルトは文字通り、既にさび付いた地帯となっている。

SONYの盛田昭夫は、1980年代に「ものづくりを忘れてマネーゲームに走っている米国が低迷するのは当たり前。日本人はもっと毅然としてNOが言えるようになるべきだ……」、さらに「値段は高くてもよろしい。高いだけ良いものであればそれでよい」と言い放ち、「大量に安く」をモットーとしていた当時の日本の産業界に警鐘を鳴らした。

1970年代、腕時計業界の勢力図を塗り替えたといわれる日本のクォーツ時計は、性能ダントツであったにもかかわらず、「大量に安く」をモットーに、シェアを奪い取る戦略に走った。しかし、たちまちのうちにクォーツ時計はコモディティ化し価値も値段も下落した。

今やスイスの腕時計生産量は、年間約3000万個、世界のわずか2.5％に満たないが、売上高では世界市場の5割以上を占め、10万円以上の腕時計の約95％を占める。コモディティからクオリティーへの転換の意味がここにある。

日本はものづくりに成功し、その成功体験に過剰適応した結果、ものづくりの情報化・ブランド化に敏感に対応できないばかりか、その流れに乗り遅れてしまった。その結果、日本のものづくりはGDPの21％の規模に落ち込んだ。

しかし、現在でもなお民間研究開発費の91％、輸出の94％を占めており、縮小したとはいえ、世界の民主主義国家では人口・GDPが米国に次ぐ第2の経済大国であり、その”要”がものづくりであることには間違いない。