本記事は、東海東京調査センターの中村貴司シニアストラテジスト（オルタナティブ投資戦略担当）への取材レポートです（取材日：6月26日）。円安、株安、金利上昇（債券価格下落）……おまけに暗号通貨も大幅安。とはいえ、現金で持っていても、昨今の物価上昇で実質的な資産価値は目減りしている状況です。そのようななか、いったいどのような投資をおこなえば資産を守ることができるのでしょうか。荒れた相場でこそ真価を発揮する「ヘッジファンド」についてみていきます。
市場が大きく荒れるなか、「CTA戦略」が強い
今回は不透明な環境下、2022年初から5月末までで良好なパフォーマンス（［図表2］）となっている「CTA」戦略を簡単に紹介したい。
CTA戦略は、機械的運用や金融工学等も駆使し、先物やオプション取引等に直接または商品投資顧問業者を介したうえで、主にトレンドに追随（トレンドフォロー）しようとする投資手法・戦略。
CTA内でも戦略は多様であり、トレンド逆張り型に加え、トレンドフォロー系でも日次、週次、月次、日計り型などの多様な時間軸モデルがある。主にテクニカルデータを活用しているCTA戦略は多いが、なかにはファンダメンタルズデータも考慮したCTA戦略モデルもある。
加えて、短期の価格トレンドや平均回帰の動きからの収益獲得を狙うレラティブバリューミックス型のモデル戦略もある。
また株式、通貨、商品、その他のオルタナティブ資産への投資配分において相対的に強いトレンドが発生していると見込まれる資産に対して積極的・機動的にアセットアロケーションを行うCTA戦略もある。
株式市場が大きく調整色を強める場合や商品市場にトレンドが発生しているときには他の戦略をアウトパフォームする傾向もみられる。先行きの市場に不透明感が残るなかでは、こうしたヘッジファンド戦略のひとつであるCTAに分散投資することも一案となろう。
今後のヘッジファンド投資戦略
年後半にかけての投資においては、米中間選挙の不透明感に加え、FRBによる引き締め強化やロシア・ウクライナ情勢を背景（経済制裁強化による景気の落ち込み等）とした業績悪化懸念などもあり、リスクシナリオの顕在化としての市場の調整リスクにも備えた投資戦略・ポートフォリオの構築も肝要とみる。
そのため、ポートフォリオに一部ヘッジファンドを組み込むことも一案だろう。引き続き、ヘッジファンド戦略においてはCTAやグローバルマクロ系の戦略を選好し、私募、公募投信なども活用しながら市場変動に対応したい。
中村 貴司
東海東京調査センター
投資戦略部 シニアストラテジスト（オルタナティブ投資戦略担当）
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東海東京調査センター
投資戦略部 シニアストラテジスト（オルタナティブ投資戦略担当）
山一證券、メリルリンチ日本証券、損保ジャパンアセット（現SOMPOアセット）などでの富裕層・法人営業に加え、年金基金、投資信託のアナリストやファンドマネージャーとして新興市場やオルタナティブを含む幅広い市場・商品の担当責任者を経て、2016年に東海東京調査センター入社。
現職では短中期の戦術的資産配分（タクティカル・アセットアロケーション）やオルタナティブ投資（ヘッジファンド・テクニカルやコモディティ戦略含む）の視点を踏まえたグローバルな日本株の市場分析等を行う。他の代替資産・戦略としてJリート投資戦略、ESG投資戦略、行動ファイナンス投資戦略などもカバーしている。
英国国立ウェールズ大学経営大学院MBA。アライアント国際大学・カリフォルニア臨床心理大学院米国臨床心理学修士号（MA）。慶應義塾大学商学部卒。国際公認投資アナリスト（CIIA）、日本証券アナリスト協会認定アナリスト（CMA）、国際テクニカルアナリスト連盟検定テクニカルアナリスト（MFTA）、CFP、英国王立勅許鑑定士（MRICS）、不動産証券化協会認定マスター、中小企業診断士。
日経CNBCなどのTV・メディアに出演。日経新聞、QUICK、ロイター、ブルームバーグ、時事通信、東洋経済オンライン、幻冬舎ゴールドオンラインなどでも執筆、コメントを行う。ヘッジファンド・テクニカルのキャリアとして世界のテクニカルアナリスト協会を束ねる国際テクニカルアナリスト連盟（IFTA）の理事などを歴任。早稲田大学ビジネスファイナンスセンターや同志社大学、青山学院大学等で講師を務める。
著書には投信営業に行動ファイナンスアプローチなどを活用した『会話で学ぶ！プロフェッショナルを目指す人の「投信営業」の教科書』（2021年）がある。
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