(※写真はイメージです/PIXTA)

株価はさまざまな要因により、ときに暴落することがあります。しかし、頭では理解していても、突然の状況にパニックになる投資初心者は少なくありません。本記事では、暴落が起こるメカニズムと、一般投資家が暴落に遭遇したときに状況を読むためのポイント、適切な対処術について、元メガバンカーの経済評論家の塚崎公義氏が解説します。

株価は「ときに暴落するもの」と心得よう

株価は、ときとして暴落します。重大な事件によって暴落する場合ももちろんありますが、小さな事件なのに株価が大きく下落する場合も多いですね。株価は「美人投票」の世界なので、皆が値下がりすると考えて売り注文を出すと、それが株価を大きく押し下げてしまうというわけですね。

 

下がり過ぎてから戻ってくる場合も少なくないため、本稿では、株価が暴落したときに明らかな「売られすぎ」が発生し、それが適正水準まで戻る場合について考えてみましょう。そこには、美人投票的な売り注文だけではない、大きな力が働く場合もあるのです。

 

ちなみに、バブルの崩壊の際には、理由がまったくないのに、あるとき突然株価が暴落し、皆が唖然とする…という場合もあるようです。バブルの崩壊については「元の株価が高すぎたから暴落する」というのみならず、銀行の倒産が続発して経済が壊れてしまう場合などもあり、なんともいえませんので、金融危機等については別の機会に論じることにしましょう。

暴落は「売りたくない売り」によって加速する

株価が暴落すると、相場観から買いたくて仕方ないのに、無理矢理売らされる人が出てきます。そうした「売りたくない売り」が暴落を加速するのです。

 

株価が大きく値下がりすると、借金をして株を買っている投資家が、返済を迫られて保有株を泣く泣く投げ売りする必要が出てくるでしょう。個人投資家でも「信用取引」をしていると、追加証拠金の払い込みを迫られ、それができなければ保有株を売却せざるを得ないわけですね。

 

割安だと思って買った株が値下がりしたので、「さらに借金をして買い増そう」と思ったのに、銀行から返済を迫られて売らされるわけですから、さぞ悔しいでしょう。しかし、銀行としては投資家が破産するのではないかと不安ですから、返済を要求するのは当然ですね。

 

もうひとつ、多くの機関投資家は担当者に「損切り」のルールを設けています。損失が一定以上に膨らんだら、持っている株を全部売り、休暇をとって頭を冷やせ、というルールです。

 

損失が無限に広がるのを防ぐということに加え、損が膨らんで頭に血が上った担当者には冷静な判断が難しいから、ということもあるようですが、このような担当者も悔しいでしょうね。買い増しし、一気に損を取り戻したいときに売らされるわけですから…。

残念…投資初心者がやりがちな「狼狽売り」

投資初心者は、株価の暴落を見て「この世の終わりが来る」ような気がして狼狽売りをしてしまうことが多いようです。個人投資家のなかには、暴落時に果敢に買い向かう人もいますが、狼狽売りをする人の方が多いようですね。

 

そしてまた「暴落して割安になった(あるべき水準より株価が安くなった)から喜んで買い向かったのに、さらに値下がりしたため状況が理解できなくなり、動揺して売った」という人もいるようですが、売る前にこの拙稿を読んでいたらと思うと残念です(笑)。

 

積極的な売買をしている個人投資家だけでなく、自分で毎月一定額の積立投資をすると決めている人のなかにも、暴落時に積み立てをやめてしまった人や、口座を解約して残高をゼロにしてしまった人も多いようですね。

 

余談ですが、筆者が積立投資をお勧めする理由のひとつは「初心者は自分で判断すると間違えるから、ルール通りに積み立てれば間違えない」ということなのですが、このルールを守らずに売ってしまったのでは、アドバイスの甲斐がなくて残念です。

 

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