知っておいて損はない！投資商品としての「暗号資産」を考える【1級FP技能士が解説】

「暗号資産」を知ろう

暗号資産（仮想通貨）というと、ボラティリティー*が大きいとか、実体がないとか、大暴落で大損したとか、詐欺まがいの商品が多いなど、詳しく調べてみることすらされない方がいます（*ボラティリティー〔Volatility〕とは、一般的に価格変動の度合いを示す言葉です。「ボラティリティーが大きい」という場合は、その商品の価格変動が大きいことを意味し、「ボラティリティーが小さい」という場合は、その商品の価格変動が小さいことを意味します）。

食わず嫌いとまでは言いませんが、投資商品として学んでおいて損はないと思います。初歩的なことから暗号資産について解説を書きましたので参考にしてください。

まず、呼び方ですが、日本では資金決済法の改正（令和2年5月1日施行）により、法令上「仮想通貨」は「暗号資産」へ呼称変更されました。海外ではクリプトカレンシー（Crypto Currency）と呼ばれます。「クリプト」は暗号、「カレンシー」は通貨という意味があります。

暗号資産（仮想通貨）は国が発行する通貨や紙幣とは異なり、物理的なものが存在せず、スマホやパソコンでのみ価値が表記されるデジタル上の通貨のことを指します。過去はウェブ内ゲーム通貨などで利用されていましたが、信頼性の脆弱さや法定通貨に換金できないことなどから、通貨として一般的に普及することはありませんでした。

しかし、「ブロックチェーン」というオンライン上で取引情報を記録するプログラムが考案されたことにより、強い信頼性と価値を保つことが可能なものと世界中の人々から認識され始めています。

先に記載した通り、日本では金融庁が法定通貨との誤解を防ぐために、名称を「仮想通貨」ではなく「暗号資産」という呼び方に変えています。