「小学校低学年からの塾通い」も当然…受験熱が高まる今「親子」について思うこと【塾講師の提言】 (※写真はイメージです/PIXTA)

先行きの見えない時代を生き抜くために、わが子にはしっかりとした学力をつけさせたい。そのために少しでもいい学校に進学させたい…。これは多くの親が抱く願いでしょう。教育への関心や受験熱の高まりから、学年が上がるにつれて通塾率は増加し、今や小学校低学年からの塾通いも珍しくない時代になりました。そんな中、塾講師として大勢の親子と接してきた花咲スクール代表・大坪智幸氏は、現状に対し、本当の意味で子どものためになっていない指導・教育が散見されると警鐘を鳴らします。

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「大学全入時代」でも中学受験戦争はますます激化

近年、大都市とその周辺を中心に、より質の高い教育を掲げる国立・私立の一貫校の受験熱は高まる一方です。

 

[図表1]首都圏の私立・国立中受験者数

 

多くの場合の最終学歴となる大学入学だけでいえば、現在は、競争倍率が高く受験地獄といわれた1980~1990年代とは異なります。少子化で受験生の数が少なくなり、受験者数が大学の入学定員総数を下回る「大学全入時代」になっています。進学先を選ばなければ、必ず大学に入れるということです。

 

しかしそれにもかかわらず、わが子を少しでもいい学校・大学に入れたいと、特に首都圏の中学受験者数は右肩上がりで増加しています。

 

今後、社会で求められる学力が変わり、学習指導要領も教科書も難化しているなか、確かな学力を身につけさせるために「早い段階で優れた学校に入れよう」と考える家庭が増えているようです。

 

大手新聞社では、「私立中の受験者が増えた背景の一つには、コロナ禍でICT対応が遅れた公立中への不安もある」と報道しています。

 

「文部科学省が昨年4月に行った調査では、公立小中高校で休校を実施する1213自治体のうち『授業動画の配信』は10%のみ。森上教育研究所が同時期に首都圏の私立中高224校に行った調査では63%がオンラインを活用していた。一斉実施が求められる公立校に比べ、私立校は各校ですばやく判断できるためだ。」(読売新聞、2021年11月20日)

 

公立校のICT対応の遅れが、中学受験熱に拍車をかけたのです。首都圏の中学受験者数は2021年に5万人を超え、2022年入試ではさらにこれを上回ることが予想されています。

株式会社花咲スクール 代表取締役、本部校教室長 

1984年、埼玉県春日部市生まれ。埼玉県内某進学校へ入学。一浪の末某私立大学へ入学。塾講師のアルバイト、車、バンドに明け暮れる。塾講師のやりがいと楽しさを感じ、今の仕事の原点になる。

卒業後、日本郵政、ディーラーでの営業職などを経験したのち、社会の矛盾を感じ27歳で教育業界に転身。通信制高校と塾講師を掛け持ち、激務から肺炎を患い生死をさまよう。

2014年、県内大手学習塾に入社。2016年、フランチャイズとして独立、株式会社花咲スクールを設立。2019年7月、完全独立、花咲スクール本部校、開校。2021年6月、精神鍛錬のため居合道入門、10月、民間教育の在り方の体系化とMBA取得を目標に大学院プレ受講開始。2022年春、本科入学。

著者紹介

連載デタラメが横行する現代日本教育…失われた「学びの本質」

※本連載は、大坪智幸氏の著書『デタラメ受験戦争 失われた「学びの本質」』(幻冬舎MC)より一部を抜粋・再編集したものです。

デタラメ受験戦争 失われた「学びの本質」

デタラメ受験戦争 失われた「学びの本質」

大坪 智幸

幻冬舎メディアコンサルティング

知育と徳育の両面から指導すれば、子ども一人ひとりの生きる力を引き出せる。 「塾屋」が提言する学びの本質とは? 学習塾を経営し自ら教壇に立って指導をする著者は、現在の受験本位の教育は本当の意味で子どものために…

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