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「戸建派、それともマンション派？」…日米の意見
日本人とアメリカ人、住居にどれくらいコストをかけているのでしょうか。OECDのデータよると、家計可処分所得に占める住居費の割合は、日本が18.89％（2018年）、アメリカが18.15％（2019年）とほぼ変わりはありません（ただし、米国のデータは総収入に対する割合で、可処分所得に対する割合よりも低くなる傾向にある）。住まいに対するコスト感は、両国とも同程度です。
ただ住まいのカタチについては、両国で差があります。総住宅数に対する「共同住宅比率」を見ていくと、日本は44.3％、米国は26.3％。米国の国土は日本の約25倍。余裕があるので、やはり一戸建て志向になるようです。一方、国土が狭い日本は、横に敷地を広げることはできず、縦に空間を求めるしかありません。
ちなみに主要国のなかで最も「共同住宅比率」が高いのは「韓国」で74.38％。韓国の国土は日本の4分の1程度で人口は2分の1程度。日本以上に横に敷地を広げることは難しいようです。
【主要国「共同住宅比率」トップ10】
1位「韓国」74.38％
2位「ラトビア」65.90％
3位「スペイン」64.60％
4位「スイス」62.20％
5位「エストニア」60.90％
6位「ギリシャ」59.20％
7位「リトアニア」58.30％
8位「マルタ」56.90％
9位「ドイツ」56.40％
10位「イタリア」52.70％
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19位「日本」44.3％
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29位「米国」26.32％
出所：OECD（2019年）
アメリカの不動産投資で主流となるのは、戸建てのほか、コンドミニアムやコープ（アパート）などが考えられますが、コープは手続きが煩雑なので、実質、戸建てかコンドミニアムの2択となりますが。
そのなかでも戸建てが最も有力な選択肢であることは、米国の「戸建て住宅率」の高さからも明らかだといえるでしょう。
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