物件の運用方法ごとに、クリーニング内容を使い分け

退去が決まり、間もなく空室になる投資物件を今後どのように扱うかによって、ハウスクリーニングの内容も変わってきます。

引き続き賃貸運用するか、または時機がいい（高値で売れそう）ので売却するか、絶好のターニングポイントです。どのようなターゲットを対象にするかでハウスクリーニングのメニューを使い分けることも必要です。

■継続して賃貸運用する場合

入居者募集をはじめる前に、まず前入居者が残していった汚れをすべてキレイにしましょう。ここでは部分的ではなく、全体的なハウスクリーニングをおこないます。

水回りの内側まで清掃が行き届けば生活臭はしっかり消えます。また、空室時は水回りの排水口から嫌な臭いが上がりがちなので、清掃後、排水口にビニールで蓋をするなど悪臭予防もしてもらうとよいでしょう。

契約が決まったら、入居前に「簡易クリーニング」をおこないましょう。これは主に新築住宅の竣工後やリノベーション後におこなわれるクリーニングで、既存の賃貸住宅でも活用できます。清掃内容は、床や建具の表面を拭き上げる程度なので、比較的安価な料金で済ませられます。

■空室のまま売却する場合

竣工後10年前後の築浅物件を売却する場合は、継続して賃貸運用する場合と同様に全体的なハウスクリーニングが必要です。室内設備もそのまま使えるものが多いため、顧客に対して「リフォーム経費が安く抑えられる」というイメージを押し出すとともに、明るく清潔な室内演出を心がけましょう。

一方、築年が経った物件であれば、壁クロスや床フローリングはもちろん、床下配管も交換時期を迎えているケースがほとんどです。当然、システムキッチンやバスルーム設備も時代遅れになっています。

こうなると、スケルトンにして室内の再構築を考えたほうが賢明、すなわち「リノベーションが必要」という結論に至ります。近年はリノベーションに適した物件を探す若い人が増えてきており、築年の古い物件でも立地・専有面積などの条件が合えば売却が可能です。

リノベーション前提のため、内見客に見栄えよくする程度のミディアムクリーニング（全体的なハウスクリーニングと簡易クリーニングの中間程度）で済ませましょう。

クリーニングに欠ける経費も「将来」を見越した配分を

賃貸住宅向けのハウスクリーニングは、床や窓、キッチンなどの水回り、居室の収納・照明器具・エアコンからバルコニーに至るまで全体的に行われるのが一般的です。ハウスクリーニング費用は、契約書に記載があれば入居者の全額負担とすることもできます。

「水回りだけ」などの部分クリーニング、建具の表面を拭き上げる程度の簡易クリーニングなどもあるので、将来的な運用方向性（賃貸継続または売却）に即して使い分けることも、ムダな経費をかけないためには必要です。

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