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首都圏をタワーマンションを一例にすると…
不動産を積極的に買い替える手法はこれまで説明してきたとおりですが、では、「将来価値が高い不動産」とは、どのような物件のことをいうのでしょうか。首都圏の湾岸地域を例に、あらためて考えておきましょう。
首都圏の湾岸地域では今後、2020年の東京オリンピック・パラリンピックまでは、よほど大きな災害にでも見舞われない限り土地の価格は上昇していくはずです。
そこで、一例として、そのような土地において将来価値が高いタワーマンションとはどのようなものかを例示すると、一般的には次のようなことがいえます。
①中古でもよい物件がある。
無理に新築を狙わなくてもいい一般的な傾向として、タワーマンションは価格下落率が小さいとされています。ワンルームマンションであれば、築年数が数年でも価格が2割、3割下落する物件が多いのですが、タワーマンションの場合、数パーセントの下落率というのが実態です。
つまり、自分が住むにせよ、家族に生前贈与するにせよ、また、賃貸に出すにせよ、築年数による価格の下落についてはさほどこだわらずみ済むということになります。
むしろ、新築物件は「広告費」などが上乗せされた割高感があるので、住む人の利便性を考えると、周辺地域のなかでも先行して利便性の良い土地に建てられた中古物件のほうが優れているともいえるのです。
②都心のなかの都心を選ぶ
日本全国にはタワーマンションと呼べるものが、約1500棟あるといわれています。その多くは首都圏にありますが、一つひとつの物件を見ていくと、交通や買い物の利便性に多少の難があったり、デベロッパーや建築会社に難があったりするケースもないわけではありません。
どのタワーマンションの将来価値が高いか、となると、できるだけ一等地、つまり都心のなかの都心に建っている物件を選ぶのもひとつの手です。湾岸地域なら、そのなかでも一等地と呼ぶべき地域です。
タワーマンションの評価は人それぞれでしょうが、デベロッパーや建築会社の総合力が問われるのも事実です。買い替えるのであれば、予算の問題はクリアできているはずですから、積極的に都心のなかの都心と呼ばれる地域の物件を選ぶことが下落率を考えても得な選択になるのです。
③その地域を象徴するような物件を選ぶ
細かく見ていくと物件の選び方は様々な要素があるのですが、結局のところ選別の基準は、「その地域を象徴するような物件を選ぶ」ということに尽きます。
首都圏でいえば、中央区佃、港区港南、江東区有明や豊洲などにはタワーマンションが林立しています。そうしたタワーマンション林立地域で物件を選ぶ基準は何かというと、ブランドです。
その地域を象徴するような物件は、結局のところ最も下落率が低く、販売会社のフォローも充実しているからです。
