厚生労働省の意識調査(2017年)によると、日本国民が最期を迎えたい場所として「自宅」が69.2%と最多となった一方、同省が公表した人口動態(2019年)によると、実際の死亡場所は「病院」が71.3%と最も多く、「自宅」は13.6%に留まるなど、希望と現実には大きな乖離が生じています。がんの末期患者が最期を迎える場所として「自宅」を希望したとき、医師や患者の家族は本人に対して何ができるのか。医療法人あい友会理事長の野末睦氏が在宅医として経験した、ある忘れられない経験を語ります。

退院後の死亡率…「3ヵ月以内に90%」という現実

すると、翌朝7時ごろ、鈴木さんの義娘さんから「呼吸が止まっているみたい」との電話が携帯にありました。すぐに伺うことを告げ、車で急ぎましたが、私の心には様々な思いが交錯していました。

 

「昨日感じたすぐにでもお亡くなりになってしまうのではないかという一抹の不安。どうしてそれを家族に伝えなかったのだろうか。あまりに急なことで驚かれたのではないか。」「退院して、たった2日、自宅に戻ったことはよかったのだろうか?」「あんなに快適な家なのだから、もっと早く退院することはできなかったのだろうか?」

 

玄関で、3匹の子犬と、そして義娘さんの「ありがとうございました」という言葉で出迎えていただいたとき、私は思わず泣いてしまいました。

 

この患者さんの物語はここまでです。この時から5年は過ぎているでしょうか。在宅医療を提供している医師の間では共通の認識ですが、いわゆるがんの末期状態で在宅医療に移行された方の存命期間は、一般に想像されている期間よりかなり短いものです。

 

あい太田クリニックのデータでは、退院して自宅療養に移ってから、お亡くなりになるまでの期間が10日以内の方が20%、1ヶ月以内の方が60%、3ヶ月以内の方が90%と、大変短いのです。

 

鈴木さんは、退院日を含めて3日、実質的には48時間も経っていないという、大変短いケースではありましたが、現在までのデータを振り返ると、それほど珍しいケースではないことがわかります。

 

この最後の自宅療養期間、短いことはデメリットばかりではありません。90%の方が3ヶ月以内にお亡くなりになるので、看病をするご家族が介護休暇を取る場合、介護休暇期間内に収まることがほとんどであるということです。

 

またご家族は、全身全霊をかけて介護されると思いますが、体力的にも、気力の面でも長く続けることには、かなりの無理があります。

 

このようなことを考えると、がんで最期を迎えるときには、もっと積極的に自宅を選択されてもいいように思います。

 

 

野末 睦

医療法人 あい友会

理事長

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