分散投資対象としての「米国ヘルスケアリート」と「東証上場インフラファンド」 (※写真はイメージです/PIXTA)

本連載は、東海東京調査センターの中村貴司シニアストラテジスト(オルタナティブ投資戦略担当)への取材レポートです。今回は、分散投資の対象としても有効な「米国ヘルスケアリート」と「東証上場インフラファンド」について見ていきます。

米国の「ヘルスケアリート」の種類と主な銘柄

米国の「ヘルスケアリート」は、シニア住宅、高度看護施設、医療用ビル、病院などに投資するリート(不動産投資信託)のことで、ディフェンシブセクターとして位置づけられる。

 

リートが運営コストを負担する一方、子会社等を通じてシニア住宅の利用者にサービスを提供し、運営利益の一部を享受できるのが特徴だ。1970年からの長い歴史を持ち、ベビーブーマー世代の退職に伴ってシニア住宅の需要が拡大して発展し、今後も需要拡大が期待される。

 

各投資対象について簡単に説明する。

 

◆シニア住宅

シニア住宅には、①比較的自立性の高い高齢者向けの賃貸住宅(自立型シニア住宅)と、②軽度の介護を要する高齢者向け賃貸住宅(支援型シニア住宅)が含まれる。

 

◆高度看護施設

高度看護施設は、看護師が常駐し、重度の介護を要する高齢者向けに24時間体制の看護サービスを提供する施設で、リハビリテーションなどの短期治療と長期介護の双方のサービスが含まれる。米国の医療費は高く、保険日数も限られているため、平均入院日数は日本に比べて圧倒的に短い。そのため、病院を退院したあとに高度看護施設を利用するケースも多いと言われている。

 

◆医療用ビル

医療用ビルは日本の医療モールに似た施設で、多くのリートが運用資産の一部として一定の割合を組み入れているが、病院への投資比率はそれほど高くないのが特徴だ。

 

上記以外にも、自立型シニア住宅、支援型シニア住宅、高度看護施設を同じ敷地内に集約した終身介護コミュニティ(CCRC:居住者が移転や更なるコスト負担をすることなく暮らし続けることができる施設)に投資するリートもある。なお、米国のヘルスケアリートの代表的な銘柄には、次のようなものがある

 

【米国のヘルスケリートの主な銘柄】
ウェルタワー(WELL)、ベンタス(VTR)、ヘルスピーク・プロパティーズ(PEAK)

 

ちなみに、日本の特化型ヘルスケアリートは、ヘルスケア&メディカル投資法人(3455)の1銘柄となっている。しかし、大和証券リビング投資法人(8986)及びケネディクス・レジデンシャル・ネクスト投資法人(3278)もヘルスケア関連リートとして捉えられている。

 

足元、デルタ株を中心とした新型コロナウイルスの拡大懸念は、ヘルスケア施設の入居率への不透明感を強めやすく、他のリートセクターと比較し、選好されにくい状況にある。

 

しかし、長期的な高齢者ニーズの拡大やワクチン接種の進展による先行きの経済正常化の流れに大きな変化はないとみられ、調整場面では押し目買いを行い、米国のヘルスケアリートを組み込むことで分散ポートフォリオの構築を図ることも一案だろう。

 

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東海東京調査センター
投資戦略部 シニアストラテジスト(オルタナティブ投資戦略担当)

山一證券、メリルリンチ日本証券、損保ジャパンアセット(現SOMPOアセット)などでの富裕層・法人営業に加え、年金基金、投資信託のアナリストやファンドマネージャーとして新興市場やオルタナティブを含む幅広い市場・商品の担当責任者を経て、2016年に東海東京調査センター入社。

現職では短中期の戦術的資産配分(タクティカル・アセットアロケーション)やオルタナティブ投資(ヘッジファンド・テクニカルやコモディティ戦略含む)の視点を踏まえたグローバルな日本株の市場分析等を行う。他の代替資産・戦略としてJリート投資戦略、ESG投資戦略、行動ファイナンス投資戦略などもカバーしている。

英国国立ウェールズ大学経営大学院MBA。アライアント国際大学・カリフォルニア臨床心理大学院米国臨床心理学修士号(MA)。慶應義塾大学商学部卒。国際公認投資アナリスト(CIIA)、日本証券アナリスト協会認定アナリスト(CMA)、国際テクニカルアナリスト連盟検定テクニカルアナリスト(MFTA)、CFP、英国王立勅許鑑定士(MRICS)、不動産証券化協会認定マスター、中小企業診断士。

日経CNBCなどのTV・メディアに出演。日経新聞、QUICK、ロイター、ブルームバーグ、時事通信、東洋経済オンライン、幻冬舎ゴールドオンラインなどでも執筆、コメントを行う。ヘッジファンド・テクニカルのキャリアとして世界のテクニカルアナリスト協会を束ねる国際テクニカルアナリスト連盟(IFTA)の理事などを歴任。早稲田大学ビジネスファイナンスセンターや同志社大学、青山学院大学等で講師を務める。

著書には投信営業に行動ファイナンスアプローチなどを活用した『会話で学ぶ!プロフェッショナルを目指す人の「投信営業」の教科書』(2021年)がある。

●オルタナティブ投資戦略(東海東京TV)
https://www.tokaitokyo.co.jp/tv/public/market/global.html

著者紹介

連載東海東京調査センター「オルタナティブ投資戦略取材レポート」

このレポートは、投資判断の参考となる情報の提供を目的としたもので、投資勧誘を目的としたものではありません。投資判断の最終決定は、お客様自身の判断でなさるようお願いいたします。このレポートは、信頼できると考えられる情報に基づいて作成されていますが、東海東京調査センターおよび東海東京証券は、その正確性及び完全性に関して責任を負うものではありません。なお、このレポートに記載された意見は、作成日における判断です。

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