投資信託と不動産投資——医師の資産形成に向いているのは?

前回は、医師が「株式投資」で儲けることが難しい理由を説明しました。今回は、投資信託で儲けることは可能なのか、不動産投資とどちらがよりおすすめかを見ていきます。

素人が「投資信託」で不労所得を築くことはほぼ不可能

前回、医師が株式投資で儲けることは非常に難しい理由を説明しましたが、それならば、比較的リスクが低いといわれる投資信託なら安心か、というとそうでもありません。投資信託は元本保証がないばかりか、販売手数料や運用手数料が大きい、証券会社が儲かるようにつくられた金融商品なのです。

 

たとえば証券会社の営業マンから「iPS細胞が注目されているから、今はバイオ関連企業に投資しているこの投資信託がオススメです」なんて言われたとします。

 

確かにノーベル賞を受賞したiPS細胞の研究は大きな注目を集めており、再生医療分野は今後の医療のあり方を変えるとも予測されています。集められた資料などからみるとバイオ関連株が大きく上昇しているかもしれません。

 

何しろ実際にそれらが商品化されるのはまだまだ先のことです。今のうちに買っておけば、これから大きく値を上げるかもしれない、と思ってしまうかもしれません。ところが、その株はもう売り時なのです。

 

ヘッジファンドなどの投資のプロたちは、本当に将来性のある株をみつけたら決して誰にも教えずにこっそりと買い集めます。

 

ただ、どれだけ慎重に買い集めたとしても、それは市場などで噂になってしまうものです。すると、大手証券会社なども手を出し始めます。こうなると株価が上昇し始めるというわけです。

 

つまり、一般の投資家向けに投資信託などが組まれる頃には、もはやプロは売り時を模索し始めているというわけです。そして、そんな投資信託に出資したところで、決して儲かることはありません。

 

筆者が思うに、株式にしろ投資信託にしろ、全く儲からないわけではありませんし、資産の分散投資という意味では十分利用価値のあるものだと思います。

 

とはいえ、素人がそこで資産を運用したとしても、不労所得といえるほどの資産をつくることはできないでしょう。これらは、巨額の資産を持っているお金持ちがその資産を守るためのものと考えた方がいいと思います。

医師による「不動産投資」は多くのメリットをもたらす

では不動産投資はどうなのか? 実は不動産投資におけるプレーヤーというのはほとんどが素人です。日本語で取引される日本の不動産に、大手の投資銀行やヘッジファンドは参入しないでしょう。

 

もちろん、地の利というものが関係しますし、大規模な開発でもない限り、案件あたりの取引の額が小さいのです。

 

不動産投資という市場は、しっかりと不動産投資の仕組みを理解し、家賃収入を得られる仕組みをつくることができれば、コツコツと「勝つ」ことができるものです。不動産投資が「ミドルリスク・ミドルリターン」と言われる理由でもあります。

 

しかし、私が本連載で皆さんにお伝えしたいのは、医師による不動産投資は、「ミドルリスク」どころか「ローリスク・ハイリターン」と言っても過言ではないということです。

 

なぜなら、不動産市場は、今後少子高齢化社会における確実な潜在的需要が存在し、それが医師の皆さんにとって、あらゆる点でビジネスチャンスであることです。加えて医師ならではの融資の受けやすさ、社会的な信頼感、また、将来もし開業を見越すのであればなおさら、不動産を持つことは意味があるということです。

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株式会社トライブ  代表取締役社長

1979年生まれ。東京の不動産投資会社にて、土地売買からアパート、マンション、ビル建設までを幅広く手掛ける。自らが考える不動産価値と収益を最大化する不動産物件を実現するため、2010年に㈱トライブを共同で設立。翌2011年、同社代表取締役就任。これからの高齢化社会では、不動産と医療は密接に連携すべきという持論の下、高収益と高付加価値を同時に実現する独自の不動産物件を多数手掛ける。自ら沖縄の医療法人にも助力し、倒産しかけた医療施設の再建に乗り出し、再生させた。また、新たな医療法人の立ち上げにも参画し、地域医療の活性化に努めている。著書に『なぜ医者は不動産投資に向いているのか?』『資産10億円を実現する 医師のための収益物件活用術』(いずれも幻冬舎)がある。

株式会社トライブホールディングス:http://trivehd.co.jp/

著者紹介

連載医師×不動産投資の資産形成術

本連載は、2013年8月25日刊行の書籍『なぜ医者は不動産投資に向いているのか?』から抜粋したものです。その後の税制改正等、最新の内容には対応していない可能性もございますので、あらかじめご了承ください。

なぜ医者は 不動産投資に向いているのか?

なぜ医者は 不動産投資に向いているのか?

大山 一也

幻冬舎メディアコンサルティング

高齢化する日本社会で国庫支出の医療費は逼迫し、患者数は増加の一途。特に勤務医などは激務が続く。30代後半の勤務医の平均年収は2000万とも言われるが、税引き後の手取りは900万とも。さらに医療訴訟とは常に背中合わせ、つ…

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