コロナ禍で、賃貸市場が「急激な回復」を見せた事情

2020年春、新型コロナウイルス感染症が拡大したのはまさに、賃貸市場「書き入れ時」というタイミングでした。同年4月には政府から緊急事態宣言が発出され、だれもが未知のウイルスを相手に感染対策は手探り状態。不動産業界も、顧客との契約面談はおろか、内見案内も容易に行えず、賃貸・売買を問わず「開店休業」状態に陥りました。

ところが、緊急事態宣言が解除となった同年5月下旬以降、賃貸市場は驚くほど急速に回復しました。これは強引な勧誘のせいではなく、コロナ禍の影響によって賃貸住宅へのニーズが劇的に変化し、それに伴って多くの顧客が新たな住まいを求め始めたからなのです。

例えば、いままで20m²前後のワンルームに暮らしていた人が、同じワンルームでもちょっと広めの30m²台や１LDKへ引っ越したり、子どもがいるファミリーであれば、2LDKから3～4LDKへと引っ越したりする傾向が多く見られています。

これは「新しい生活様式」（ウイルスの飛沫・接触感染を避ける工夫をしながら生活すること）、「巣ごもり需要」（感染防止のため旅行やレジャーに出かけられない代わりに、自宅での時間を多角的に楽しむ）といった志向の高まりが原因といえます。

平成築の「ちょい古物件」はリフォームのチャンス

2000年代初期（平成12年以降）に建てられた賃貸物件は築20年を超えるため、築10年前後の築浅物件とは別の扱いを受けるようになります。古い物件は顧客の候補リストから弾かれ、家賃の値下げをしなければ入居者が決まらなくなります。

そうなった場合の最後の手段が「リフォーム」です。壁クロスや床材を張り替えるだけではなく、ひと昔前の水回り設備も総入れ替えが必要でしょう。そこにコロナ禍由来の「新しい生活様式」や「巣ごもり需要」といったエッセンスを加えていけばいいのです。

昭和期から比較すると、平成以降の水回り設備は急速な技術革新により、格段に便利でおしゃれになりました。浴室換気乾燥機や浴室TV、キッチンの3口コンロあるいはIHクッキングヒーターなど、たとえひとり暮らしであっても、大きくて豪華な水回り設備は人気の的でした。

室内インテリアは個性的な意匠が好まれ、ガラスブロックやコンクリート打ちっぱなしの壁など、奇抜なアイデアが盛り込まれたデザイナーズ仕様の物件は高い家賃でも空室になることはありませんでした。

とはいえ、建築当初に「最先端」ともてはやされた物件も、時代が流れれば「古臭さ」を感じるようになり、以前のような高い家賃での入居者はつきません。ほとんどのオーナーはそこであきらめてしまいがちですが、じつは賃貸物件は築年だけで評価されるとは限らないのです。

（※写真はイメージです／PIXTA）

時代のニーズを捉えて適切なリフォームを施せば、平成築のちょい古物件でも人気を取り戻すことは十分可能であり、まさにいまがそのチャンスの時期だといえます。