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アート作品は値上がりも値下がりもする
ところで美術品は、会計処理上、どのように扱われるのか、美術品は費用計上できるのか、それとも資産計上すべきものなのかというご質問にお答えします。
経理上、基本的に美術品は、資産になります。「基本的には」と言ったのは、金額や美術品の価値によって扱いが変わるからです。ざっくりと言えば、現行制度では100万円未満の美術品であれば償却資産として扱うことができます。それ以上の金額になると償却資産にはなりません。
また壁画など建築物と一体となった作品であれば、100万円を超えていても償却資産として扱えます。ただこれはあくまでも経理処理上の話であり、実際の作品が資産性を持つかどうかはまた別な話で、作品次第ということになります。
美術品としての評価があれば、資産性を担保することができますが、芸術性が認められなければゼロになります。経理処理上のルールは年により変化しますので、その都度、会計士などにご確認ください。
投資だけを目的とする方は、アートファンドを利用する手もあります。不動産への投資を取り扱っている投資会社があるのと同じように、アートの世界にも専門家に委ねることのできるファンドがあります。
日本におけるアートファンドと呼ばれる投資会社は、まだ歴史も浅く、サービス内容も会社によってばらつきが見受けられます。それでも「アートを保管する必要がない」「共同購入できる」「プロのアドバイスがある」といったメリットがあります。個人的に手に入れたい美術品についての参考意見も提供してくれますので、投資だけを目的とする方は、検討してみる価値があるかもしれません。
ただし、証券の投資ファンドや不動産の投資ファンドと同じように、利益を確約するものではありません。また、ここが一番大切なのですが、いい作家やギャラリーは、ファンドの買い手が入ることを嫌がります。なぜならファンドは、市場をかき交ぜるだけだからです。中には買い手がファンドかどうかを確認し、ファンドの買い手であれば売らないというギャラリーもあるほどです。
まず本当にいい作品は、ファンドに行く可能性が低いでしょう。アートを愛し、アートの価値を信じる人たちにとっては、単なる投資目的のファンドは“百害あって一利なし”なのです。
秋元 雄史
東京藝術大学大学美術館長・教授
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