市場予想を大幅に超えた米国CPI 利上げ予想はどう変化したか?

5月12日に発表された4月の米国CPI(消費者物価指数)は前年同月比+4.2%となり、市場予想の同+3.6%を大幅に上回った。コロナショックの影響で前年との比較が上振れしやすい「ベース効果」が事前に予想されていたとは言え、その予想をも大幅に上回ったことで市場関係者の「物価見通し」や「政策金利見通し」にも変化が生じている。

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2008年以来の大幅な物価上昇

今年4月の米国CPIは前年同月比4.2%の上昇となり、市場予想の同+3.6%を大きく超え、2008年以来の大幅な物価上昇となった(図表1)。

 

出所:ブルームバーグのデータを基にピクテ投信投資顧問作成
[図表1]米国消費者物価指数月次、単位:%、前年同月比、期間:2007年1月~2021年4月
出所:ブルームバーグのデータを基にピクテ投信投資顧問作成

 

また、変動の大きい食品とエネルギーを除いたコアCPIは、市場予想の前年同月比+2.3%を上回る同+3.0%となり、こちらは1996年以来の高い伸び率となった。主な内訳は、食品が前年同月比+2.4%、エネルギーが同+25.1%となったほか、中古車が同+21.0%、航空運賃が同+9.6%となるなど、幅広い品目で高い物価上昇が見られた。

 

4月の米国CPIは、コロナショックの影響で前年との比較が上振れしやすい「ベース効果」が表れると事前に指摘されていたが、実際の数値はその市場予想を大きく上回る結果となった。FRB(米国連邦準備制度理事会)当局者は、総じてインフレ率の上振れが「一過性」のものだと論じているが、市場関係者はその分析に対して必ずしも同意しているわけではなさそうだ。

インフレ率の上振れを「一過性」と捉えなかった市場関係者

FRBが重視する物価指標である米国PCE(個人消費支出)価格指数の市場予想は、今回の4月米国CPIの発表を受けて上方修正された(図表2)。特筆すべきは、そのインフレ予想の「上方修正幅」と「趨勢(すうせい)」だ。

 

四半期、単位:%、前年同期比、期間:2021年1-3月~2022年7-9月 2021年4-6月以降は市場予想(中央値)、ブルームバーグ集計 出所:ブルームバーグのデータを基にピクテ投信投資顧問作成
[図表2]米国PCE(個人消費支出)価格指数の市場予想 四半期、単位:%、前年同期比、期間:2021年1-3月~2022年7-9月
2021年4-6月以降は市場予想(中央値)、ブルームバーグ集計
出所:ブルームバーグのデータを基にピクテ投信投資顧問作成

 

5月14日時点のPCEの市場予想は、21年4-6月から22年1-3月にかけておよそ+0.2~+0.3%ほど前週比で上方修正された。これは、インフレ率の上振れが21年4-6月にとどまる「一過性」のものではなく、少なくとも年内までは高止まり状態が続き、さらにPCEが2.0%へ減速するペースも緩やかになることを意味する。

 

また、FRBの利上げ時期の市場予想も前倒しとなったことが確認できる。政策金利の市場予想は今回はじめて23年7-9月に0.50%を示し、1回分(0.25%)の利上げが織り込まれたことになる(図表3)。FRBと市場関係者のインフレ論争は、当面過熱することになるだろう。

 

四半期、単位:%、期間:2021年4-6月~2023年7-9月 市場予想(中央値)はブルームバーグ集計 出所:ブルームバーグのデータを基にピクテ投信投資顧問作成
[図表3]米国政策金利の市場予想(FFレート上限) 四半期、単位:%、期間:2021年4-6月~2023年7-9月
市場予想(中央値)はブルームバーグ集計
出所:ブルームバーグのデータを基にピクテ投信投資顧問作成

 

 

※当レポートの閲覧に当たっては【ご注意】をご参照ください(見当たらない場合は関連記事『市場予想を大幅に超えた米国CPI 利上げ予想はどう変化したか?』を参照)。

 

(2021年5月17日)

 

田中 純平

ピクテ投信投資顧問株式会社 

ストラテジスト

 

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ピクテ投信投資顧問株式会社
運用・商品本部 投資戦略部 ストラテジスト 

日系運用会社に入社後、14年間一貫して外国株式の運用・調査に携わる。主に先進国株式を対象としたアクティブ・ファンドの運用を担当し、北米株式部門でリッパー・ファンド・アワードを受賞。アメリカ現地法人駐在時は中南米株式ファンドを担当し、新興国株式にも精通。ピクテ入社後は、ストラテジストとしてセミナーやメディアなどを通じて投資家への情報提供に努める。日本証券アナリスト協会検定会員(CMA)

著者紹介

ピクテは1805年、スイス、ジュネーブにおいて会社創設以来、一貫して資産運用サービスに従事し、運用サービスに特化したビシネスモデルを展開してまいりました。信用格付ではフィッチ・レーティングスからAA-の格付けを取得しております(2018年5月末現在)。注:上記の格付はピクテ・グループの銀行部門の債務の信用に対するもので、運用部門や運用能力に関するものではありません

1981年、日本経済や株式市場の調査を目的に東京事務所を設立しました。その後、1987年から機関投資家を対象とした資産運用サービス業務を開始、1997年には投資信託業務に参入し、運用資産総額は1.98兆円となっています(2018年12月末現在)。外資系運用機関の大手の一角として、特色ある資産運用サービスをお届けしております。

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