リタイアメント世代(65~79歳)の資産形成戦略においてもなお、「年齢」は外せないポイントになります。年金受給者という括り方をしていても、60代半ばと70代後半とでは健康状態に大きな差があるため、同一には語れません。本記事ではリタイアメント世代の運用戦略について考察します。資産運用会社のアライアンス・バーンスタイン株式会社で運用戦略を行う後藤順一郎氏が解説します。

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退職後の運用戦略は「取り巻く環境」次第

基本戦略は前述のとおりですが、大事な点は、この局面は人によって取り巻く環境が大きく異なるため、それらを考慮した資産運用戦略を構築すべきという点です。

 

例えば、65歳以降も働き続けている場合には、まだ人的資本が存在しますから、市場変動リスクの高い株式の比率を高めて、高いリターンを目指すことができます。

 

また、企業年金や個人年金があり、公的年金と合わせて相応の額を受給できる人ももっと市場変動リスクをとって、高いリターンを狙うことができます。

 

逆に、すでになんらかの深刻な持病がある人は近い将来に医療費の支払いがあるかもしれず、市場変動リスクは抑えたほうがよいでしょう。

 

退職金という大金を手にした人は、ついついそれを元手に大きくもうけることを考え、金融機関もその顕在化しているニーズに応えるために、短期的に値上がりしそうな株式や投資信託を提案しがちです。

 

しかし、その人や家族にとって大事なのは、短期的なもうけではなく、その人のライフスタイルや健康状態を踏まえた長期の運用戦略を策定し、実践することです。といっても、この重要性に気づいている投資家も多くはないでしょう。

 

金融機関には、この潜在的なニーズを顕在化させ、適切な運用を促すことが求められていると思います。

 

 

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※本記事は「ニッキン投信情報」に掲載されたコラムを転載・再編集したものです。

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