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【オープンハウスのアメリカ不動産投資セミナー】

コロナショックでも、住宅不動産価格に変動なし

2020年3月から4月にかけて、世界の金融市場をコロナショックが襲いました。株式、債券、そして米ドルなどの資産価値が急落したため、これらの資産に集中して投資していた人の中にはパニック的な売りも見られました。

一方、コロナショックの間、そしてその後の5月以降において、日本でもアメリカでも住宅不動産価格にはほとんど変化がありませんでした。不動産にも住宅、オフィス、商業施設などさまざまな種類がありますが、特に賃貸住宅については、短期的な景気の変動や金融市場の変化があっても、需要が大きく変動する（人が家に住まなくなる）ということはありません。

アメリカでは、各州における外出禁止令などの「ステイ・ホーム」の動きの中でオフィスや商業施設の賃貸市場は大きな影響を受けました。しかし住宅の賃貸市場については賃料滞納率こそ一時的に増加したものの、行政からの給付金などの施策もあり、すぐに収束に向かいました。

アメリカの住宅売買市場においても、取引件数こそ前年比で3割ほど減少したものの、成約日数や成約価格にはほとんど影響は見られませんでした。つまり、インカムゲイン・キャピタルゲイン両面において、株式などの資産と比べると極めて安定しているのが住宅系不動産投資の特長、優位性なのです。

米国の住宅系不動産投資は極めて安定した資産形成方法といえる（画像はイメージです／PIXTA）

そのことを、コロナショックであらためて実感した不動産オーナーは多かったのではないでしょうか。

なぜ、わざわざアメリカの不動産を買うのか？

「なぜ、わざわざアメリカの不動産を買うのか？」

「賃貸不動産に投資をした方がいいというのはわかる。しかし、どうしてわざわざアメリ
カの、それもダラスだの、アトランタだの、行ったこともないようなところの不動産を買
わなければならないんだ？」

そのようにおっしゃる投資家が、まれにいます。

「日本に住んでいるのだから、日本の不動産を買えばいいじゃないか」

これは一見もっともな意見です。では、なぜ日本ではなく、アメリカの不動産なのでしょうか。