コロナショックに翻弄される米国株…下値目処は?

投資のプロフェッショナルである機関投資家からも評判のピクテ投信投資顧問株式会社、DEEP INSIGHT。日々のマーケット情報や政治動向を専門家が読み解き、深く分析・解説します。

 

米S&P500指数は2月19日のピークから直近3月18日まで29.2%下落し、過去の景気後退局面における株価下落率(中央値)と概ね一致した。通常の景気後退局面であれば株式の投資比率を引き上げるタイミングだが、今回のコロナショックは前例のない危機的状況となっているため、株式の買い場としては時期尚早だと考える。

過去の景気後退局面を参考にすれば、今は株式の買い場だが…

過去12回の景気後退局面におけるS&P500指数のピーク(高値)から底(安値)までの下落率を図表1に示した。過去12回の下落率の中央値は32%なので、2月19日のピークから直近3月18日までの下落率(-29.2%)と概ね一致する。

 

本来であれば株式の投資比率を徐々に引き上げるタイミングとも判断できなくはないが、今回のコロナショックは供給ショックだけでなく需要ショック、さらには金融ショックにまで発展するリスクが高まっており、前例のない危機的状況だといえる。米国株がピークから30%程度の下落率(通常の景気後退パターン)で収まると考えるのは短絡的だ。

暴落局面のPBRに注目すれば下値余地はまだある

景気後退を伴う株価の下落局面ではPBR(株価純資産倍率)が参考にされることがある。PER(株価収益率)は1株あたり利益の変動が大きくあまり当てにならないため、(比較的変動が少ない)純資産と株価を比較したPBRが投資指標として用いられる。

 

しかし、日本株のように株価が解散価値を下回る(=PBR1倍割れ)ような割安感が意識される状態とは異なり、米国株のPBRは3月18日時点で2.6倍と割安感は無い。また、S&P500指数のPBRはITバブル崩壊時で5.2倍(2000年3月24日)から2.3倍(2002年10月9日)へ低下、リーマンショック時で3.0倍(2007年10月9日)から1.5倍(2009年3月9日)へ低下しており、「一定の水準を下回れば買い」といった法則もない。

 

あえて法則を見出すとすれば、ピークから底までのPBRの低下率だろう。ITバブル崩壊時は56%の低下(2.3÷5.2-1)、リーマンショック時は50%の低下(1.5÷3.0-1)だった。どちらの暴落局面もPBRの低下率は50%台だ。この2つの平均値(53%)を今回のケースに当てはめると、S&P500指数がピークをつけた2月19日の同指数は3,386.15なので、3,386.15×(1-0.53)=約1,600ポイントが下値の目処になる。金融ショックが起こった場合のリスク・シナリオとして、頭の片隅に入れておきたい。

 

日次、配当無し、米ドル建て、単位:ポイント 期間:1929年9月16日~2009年3月9日
[図表1]米国景気後退局面におけるS&P500指数下落率 日次、配当無し、米ドル建て、単位:ポイント
期間:1929年9月16日~2009年3月9日
出所:Bloombergのデータを基にピクテ投信投資顧問作成

 

日次、配当無し、米ドル建て、単位:ポイント 期間:2019年12月31日~2020年3月18日
[図表2]S&P500指数の推移 日次、配当無し、米ドル建て、単位:ポイント
期間:2019年12月31日~2020年3月18日
出所:Bloombergのデータを基にピクテ投信投資顧問作成

 

日次、配当無し、米ドル建て ITバブル崩壊時:2000年3月24日~2002年10月9日 リーマンショック時:2007年10月9日~2009年3月9日 出所:Bloombergのデータを基にピクテ投信投資顧問作成
[図表3]ITバブル崩壊時とリーマンショック時との比較 日次、配当無し、米ドル建て
ITバブル崩壊時:2000年3月24日~2002年10月9日
リーマンショック時:2007年10月9日~2009年3月9日
出所:Bloombergのデータを基にピクテ投信投資顧問作成

 

 

当レポートの閲覧に当たっては【ご注意】をご参照ください(見当たらない場合は関連記事『コロナショックに翻弄される米国株…下値目処は?』)。

 

(2020年3月19日)

 

 

田中 純平

ピクテ投信投資顧問株式会社

運用・商品本部 投資戦略部 ストラテジスト

 

 

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ピクテ投信投資顧問株式会社
運用・商品本部 投資戦略部 ストラテジスト 

日系運用会社に入社後、14年間一貫して外国株式の運用・調査に携わる。主に先進国株式を対象としたアクティブ・ファンドの運用を担当し、北米株式部門でリッパー・ファンド・アワードを受賞。アメリカ現地法人駐在時は中南米株式ファンドを担当し、新興国株式にも精通。ピクテ入社後は、ストラテジストとしてセミナーやメディアなどを通じて投資家への情報提供に努める。日本証券アナリスト協会検定会員(CMA)

著者紹介

ピクテは1805年、スイス、ジュネーブにおいて会社創設以来、一貫して資産運用サービスに従事し、運用サービスに特化したビシネスモデルを展開してまいりました。信用格付ではフィッチ・レーティングスからAA-の格付けを取得しております(2018年5月末現在)。注:上記の格付はピクテ・グループの銀行部門の債務の信用に対するもので、運用部門や運用能力に関するものではありません

1981年、日本経済や株式市場の調査を目的に東京事務所を設立しました。その後、1987年から機関投資家を対象とした資産運用サービス業務を開始、1997年には投資信託業務に参入し、運用資産総額は1.98兆円となっています(2018年12月末現在)。外資系運用機関の大手の一角として、特色ある資産運用サービスをお届けしております。

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