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老後のため新築マンションを購入したAさんだったが…
前回の続きです。今回は、私のクリニックに通う患者のひとりで、多額の資産を持っていながら自殺寸前まで追い込まれたAさんのケースを紹介しておきましょう。
○Aさんの場合
【プロフィール】
80歳男性。大学卒業後、電力会社に入社して営業や総務などを担当。60歳で定年退職し、現在は特に仕事はしていない。
【家族構成】
77歳の妻、51歳の息子、49歳と46歳の娘がいる。長男とは以前から折り合いが悪く、現在はほとんど音信不通の状態。長女と次女は遠くの地方に嫁いだため、それぞれ数年に1度程度しか会わない。
【経済状況】
会社員時代の年収は1100万円程度。退職時には7000万円ほどの資産があった。現在の収入は、Aさんの厚生年金が月25万円、妻の国民年金が月5万円ほどで、合計すると月30万円程度。
Aさんは、ある大企業に勤めていました。定年直前の年収は1000万円を超え、退職時には預金や株式などで約7000万円の資産があったといいます。その頃には、3人の子どもは全員独立しており、まさに悠々自適の老後が待っているはずでした。
Aさんは退職してすぐ、3LDKの新築マンションを4000万円で購入しました。それまで住んでいた郊外の一戸建ては、駅や市街から離れていて、大型のショッピングセンターや病院などに行くにも車で15分ほどかかり生活するにはやや不便だったからです。
Aさん自身も妻も運転ができますが、高齢になればいつまでできるかわかりません。また足腰も弱るだろうと考えると、買い物や通院がしづらくなります。そこで、大都市の中心部で交通の便のよい街に移り住んだのです。
郊外の一戸建ては売却しましたが、築30年だったため、取り壊して更地にしなければ売れませんでした。その費用もかかり、売却で得られたお金は、わずか200万円程度にしかなりませんでした。
そのため、預金は一気に減りましたが、年金が月に30万円も受け取れるため、問題なく暮らせるだろうというのがAさんの考えでした。
妻が認知症を発症し、高額な医療費負担が発生
ところが、新居に移ってわずか数年で状況は一変します。
奥さんが認知症を発症してしまったのです。Aさんには子どもが３人いましたが、全員が他府県で生活していて、子育て真っ盛り。時間的にも経済的にも余裕はなく、実家の手助けはできない状況でした。しかも、それまでずっと仕事人間として生きてきたAさんには、家事をしながら奥さんの介護をすることは難しかったのです。
Aさんは仕方なく、奥さんを介護施設に入れることにしました。
しかし、費用が安い特別養護老人ホームは、順番待ちの人がたくさんいて、何年も待たなければならないという話でした。仕方なく、Aさんは民間の有料老人ホームを探し、奥さんの面倒を見てもらうことにしたそうです。
奥さんが入所したのは、料金がかなり高い老人ホームでした。しっかりとした施設を選んだのは、奥さんに対するAさんの愛情だったのでしょう。ただし、この老人ホームは、一時入居金が2000万円も必要でした。Ａさんの資産は、この時点でほぼ底をついてしまったのです。
奥さんが入った老人ホームは、月に17万円の費用がかかります。一方、Aさんがもらえる年金額は約30万円です。
17万円を支払えば、残るお金は13万円です。しかし、この時点ででAさんは、マンションを即金で買ったため、「住む場所は確保しているのだから、月に13万円あれば何とか暮らせるだろう」と甘く見ていたようです。
ところが、マンションを維持するためには、管理費や修繕積立金が必要ですし、税金や医療保険料も支払わなければなりません。また、奥さんのおむつ代や医療費が17万円以外に必要で追加で３万円ほど必要になるのも誤算でした。
さらに、70歳を過ぎた頃、Aさん自身も脊柱管狭窄症に悩まされるようになり、痛みを止める神経ブロック注射を定期的に打つことになりました。週に1度のペースで打つため、月に9000円ほどの医療費がかかるようになったのです。
結局、支出が収入を上回り、毎月の生活費は数万円の赤字となってしまいました。
しかし、高校、大学に通う孫を抱えている子どもたちに、経済的な負担をかけたくないという気持ちもあり、また一流企業のエリートコースを歩んだプライドもあり、子どもたちには相談ができませんでした。
しかし、だからといって、終の住処として購入したマンションを手放す気にはなれなかったそうです。そこで、つい消費者金融からお金を借りてしまったのです。
最初に借りたのは、奥さんの老人ホームに支払うために必要な3万円でした。ところが、借入額はどんどん増えていき、やがて複数の会社から200万円以上を借りるようになりました。
Aさんは誰にも相談できないまま、返済に悩んでいたそうです。そしてある日、線路脇にたたずみ、ぼんやりと死ぬことを考えていたところ、私が理事長を務めるNPO法人の職員に声をかけられ、すんでのところで自殺を思いとどまりました。
結局、Aさんはマンションを2000万円で売り払い、手頃なアパートに引っ越しました。豊かな老後を迎えるはずが、終の住処になるはずだった都会のマンションで暮らせたのは、3年ほど。購入時の価格は4000万円でしたが、売却費は半額程度になってしまいました。その売却代金で、借金をすべて返済し、残ったお金で細々と生きていくつもりだといいます。
Aさんの経済状況は、かなり恵まれていた部類だと思います。預金額も十分でしたし、年金額も平均よりかなりもらっています。それでも、高価なマンションの購入と、奥さんの認知症という２つの大きなアクシデントによって、自殺を考えるところまで追い込まれてしまったのです。
今後、日本は国力の低下が予想されています。高齢者が増えて社会保障費はふくれあがるばかり。一方、少子化によって若い世代は少なくなり、税収は伸び悩みます。そうなれば、医療費負担の増額や、年金支給額の削減が進む可能性は大です。
高齢者の経済環境は厳しくなるばかりです。特に危険なのは、このようにある程度経済的ゆとりがあり、将来に向けて不安を感じていない元中流サラリーマン層なのです。
