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「貯金はまだあるんでしょう？」娘のひと言に傷ついた71歳母
孫が大学へ入学して半年ほどたった頃、佳奈さんから再び連絡がありました。
「来年からの学費のことなんだけど、少し相談してもいい？」
千鶴さんは、嫌な予感がしたといいます。
話を聞くと、佳奈さん夫婦は奨学金の利用も検討しているものの、できれば借入額を抑えたいと考えていました。
「お母さんにまた少し助けてもらえたら、本人の負担も減ると思って」
千鶴さんは、最初に援助した際の約束を思い出しました。
「これが最後だって言ったでしょう。私は、もう学費を出すつもりはないわよ」
すると佳奈さんは、困ったように答えました。
「でも、貯金はまだあるんでしょう？ 全部出してほしいと言っているわけじゃないのに」
その言葉に、千鶴さんはショックを受けました。
「娘に悪気はなかったのかもしれません。でも、私の貯金を、まだ使えるお金だと思われているようで悲しかったんです」
総務省統計局『家計調査報告〔家計収支編〕2025年平均結果の概要』によると、65歳以上の単身無職世帯の月平均可処分所得は11万8,465円、消費支出は14万8,445円。平均では毎月約3万円の不足が生じています。
また、祖父母による教育費の援助には税制上の注意点もあります。扶養義務者が教育費として必要な都度、通常必要と認められる範囲で直接支払う場合は、原則として贈与税の対象になりません。一方、将来の学費としてまとまった現金を渡し、預貯金として残る場合などは、課税関係を確認する必要があります。
千鶴さんが今回、大学へ直接振り込む方法を選んだのも、援助する目的と金額を明確にしたかったからでした。
佳奈さんとの電話を終えた後、千鶴さんはしばらく自分から連絡を取らなかったといいます。
数週間後、佳奈さんから謝罪の電話がありました。
「お母さんのお金なのに、私たちの都合ばかり考えていた。ごめんね」
佳奈さん夫婦は家計を見直し、今後の学費については奨学金や教育ローンも含めて、自分たちで準備することにしたそうです。
千鶴さんも、娘の謝罪を受け入れました。ただ、以前のように何でも相談し合う関係に戻ったわけではありません。
「お金の話になると、少し身構えるようになりました。孫のことは今でもかわいいですし、応援したい気持ちも変わりません。でも、援助には限度があることを、家族にも理解してほしいんです」
現在、千鶴さんは孫の誕生日や帰省の際に、無理のない範囲で贈り物をしています。学費については、これ以上の援助をしない方針です。
子どもや孫への経済的な援助は、家族の将来を支える一方、援助を受ける側に新たな期待を生むこともあります。特に年金生活では、今後の医療費や介護費用などを見据えた資金管理が欠かせません。援助する金額や回数について事前に家族で認識をそろえ、無理のない範囲を守ることが、良好な関係を保つうえでも重要になります。
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