(※写真はイメージです/PIXTA)

退職後、海外で暮らすことに憧れる人もいるでしょう。十分な貯蓄があり、日本より生活費を抑えられる地域を選べば、ゆとりある生活ができるようにも思えます。しかし、実際の支出は家賃や食費だけではありません。一時帰国や医療、為替の変動なども考えれば、想定した予算を超える可能性があります。

「結局いくら使ってるの?」息子に聞かれて計算した年間支出

転機になったのは、68歳になった今年です。一時帰国した際、久しぶりに会った息子から何気なく聞かれました。

 

「向こうの生活って、結局いくらくらいかかってるの?」

 

雅彦さんは「月30万円くらいかな」と答えました。ところが帰国後、気になって過去2年間の口座やカードの履歴を確認すると、想像以上の数字が並びました。

 

家賃や日常生活費だけなら月30万円前後でも、一時帰国、旅行、保険、家具・家電などを含めると、年間の支出は400万円を大きく超える年もありました。

 

年金収入だけでは足りず、その差額は貯蓄から補っています。

 

「毎月少しずつ使っている感覚だったんです。でも年間で見ると、『こんなに取り崩していたのか』って」

 

問題は、現在の生活があと何年続くのか分からないことでした。

 

68歳の今は自由に移動できます。しかし、年齢を重ねれば、日本へ戻る可能性もあります。そのときには新たな住居を確保する費用も必要になるでしょう。

 

雅彦さんは、海外生活をやめるのではなく、まず固定費を見直しました。

 

中心部から少し離れた、家賃の低い物件への住み替えを検討。日本食店へ行く回数を減らし、一時帰国についても「なんとなく年2回」ではなく、予定に合わせて考えることにしました。

 

「海外に住んだこと自体は後悔していません。旅行では分からなかった生活も経験できました。ただ、『6,500万円ある』という安心感で、年間いくら使っていいのかを決めていなかったんです」

 

海外で年金を受給すること自体は可能です。日本年金機構によると、海外居住者が年金を受け取る場合は住所・受取金融機関などの届け出が必要で、海外の金融機関を受取先に指定することもできます。また、海外居住の年金受給者は原則として年1回、現況届の提出が必要です。

 

外務省『海外在留邦人数調査統計』によると、2025年10月1日時点で海外に在留する日本人は約129万8,000人。海外で暮らすこと自体は、決して特殊な選択ではありません。

 

ただ、必要な生活費は国や都市、住まい方によって大きく異なります。

 

雅彦さんが見直したのも、「海外で暮らすか、日本へ戻るか」という二択ではありませんでした。

 

「せっかく貯めたお金だから使ってはいけない、とは思わないんです。でも、あとで困らない使い方にはしないといけない。今になって、ようやくそこを考えるようになりました」

 

6,500万円という残高だけを安心材料にするのではなく、1年間でいくら取り崩し、それを何年続けられるのか。雅彦さんは海外生活3年目を前に、初めて「資産の額」ではなく「減っていく速度」を意識するようになりました。

 

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