「旅行は来年でも行ける」退職後も続けてきた節約生活
「通帳の残高が減るのが嫌だったんです。特別な理由があるわけじゃなくて、減ること自体が怖かったんですよね」
恵美さん(仮名・72歳)は、同い年の夫・浩一さん(仮名・72歳)と暮らしています。
夫婦の年金収入は月約23万円。住宅ローンを完済したマンションがあり、預貯金や定期預金などの金融資産は約4,700万円あります。
浩一さんは65歳まで会社員として勤務。恵美さんも50代後半までパートを続けました。
現役時代から堅実な家計で、子ども2人が独立した後も生活水準を上げることはありませんでした。
スーパーでは特売日を選び、外食は月に1度程度。まだ使える家電は買い替えず、国内旅行でも「ホテルは寝るだけだから」と安い宿を探しました。
退職したころ、浩一さんは恵美さんに「時間もできたし、北海道を一周してみたいな」と話したことがあります。
恵美さんも賛成しました。しかし、旅行代を調べると20万円以上になりそうでした。
「今年じゃなくてもいいんじゃない? もう少し貯めてからにしようよ」
その年は見送りました。翌年も同じでした。
車を買い替えたから。マンションの修繕積立金が上がったから。物価が高くなったから――。どれも無視できない理由です。ただ、そのたびに旅行は「来年でもできる」と後回しになりました。
70歳を過ぎても、夫婦の預貯金はほとんど減りません。むしろ退職時より増えていました。
ある日、浩一さんが定期預金の満期通知を見ながら言いました。
「俺たち、これを何歳まで増やすつもりなんだろうな」
総務省『家計調査報告〔家計収支編〕2025年平均結果』によると、65歳以上の夫婦のみの無職世帯では、月平均の可処分所得は22万1,544円、消費支出は26万3,979円。平均値では消費支出が可処分所得を約4万2,000円上回っています。高齢期には、収入だけでなく、それまで形成してきた資産を取り崩しながら生活する世帯もあることが分かります。
