(※写真はイメージです/PIXTA)

二世帯同居には「住宅に掛かる費用を抑えられる」「子育てや老後を助け合える」といったメリットがあります。しかし、お互いに配慮してスタートしたはずの生活であっても、次第に深刻なトラブルへと発展することも。本記事ではAさんの事例から、二世帯住宅の注意点について合同会社ミコサポ代表の三藤桂子FPが解説します。※事例はプライバシー保護のため、一部脚色しています。

子どもとの同居を望む親の思い

Aさんは現在73歳です。大学卒業後、都内の中小企業に就職。30代のころ、同窓会で再会した妻と結婚し、息子を1人授かります。Aさんは60歳で定年を迎え、65歳までは再雇用として働きました。妻は妊娠を機に退職し、専業主婦になりましたが、息子が大きくなるにつれて空いた時間にパート勤めを始めました。

 

Aさんと妻の分を合わせた年金額は276万円(月額23万円)。持ち家があるため、贅沢しなければ年金のみで日常生活は賄っていける収入です。

 

Aさん夫婦の自宅は、都内近郊にある親の代からの1戸建てですが、築50年以上が経過していました。そのためAさん夫婦には、いつか息子が結婚したら、息子夫婦と二世帯住宅に住み替えたいという希望があったのです。

 

一人息子が大学を卒業し、就職を機に独立したいと申し出た際、Aさんは「将来、私たちが高齢になったとき、おまえと一緒に住みたいから、お互いにお金を貯めておいて二世帯住宅を購入しよう」と提案しました。しかし、息子からは「先の話はわからないから、そのときがきたら考える」と返されてしまいます。

 

息子の就職から数年後、息子から結婚報告がありました。二世帯住宅の実現へ一歩近づいたと喜ぶAさん夫婦でしたが、息子夫婦は前向きではない様子。それとなく息子に理由を聞くと、「過度に干渉されたくないから。スープの冷めない距離で付き合っていくならいいけれど」とのこと。

 

Aさん夫婦は、自分たちの老後の心配が解消されるだけでなく、息子夫婦のマイホーム購入の負担を軽減できるため、二世帯住宅は両家にとって理に適っていると思っていました。しかし、息子は新婚ということでAさん夫婦の理解を示し、結婚後すぐの同居は見送ることで同意しました。

 

その後も息子夫婦との関係は特に問題があるわけでもなく、年末年始やGWなどの長期的な休みだけでなく、普段から時折訪問しあう円満な関係が続いていました。

 

次ページ再び二世帯住宅の話が持ちあがったワケ

※プライバシー保護の観点から、相談者の個人情報および相談内容を一部変更しています。

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