(※写真はイメージです/PIXTA)

子どもの進学や就職を支えるため、親が自分の生活費を抑えて援助することがあります。そのときは見返りなど考えていなくても、親自身が高齢になれば、今度は子どもの助けが必要になる場面もあるでしょう。親子であっても、お金や支援をどこまで頼るのかは簡単に答えを出せる問題ではありません。

「困っているなら送るよ」息子を支え続けた母

「今月、家賃がちょっと厳しくて……」

 

長男の直樹さん(仮名・39歳)からそう電話があったのは、大学を卒業して間もないころでした。母の和子さん(仮名・69歳)は、迷わず5万円を振り込みました。

 

和子さんは夫を8年前に亡くし、現在は一人暮らし。年金は月約14万円、預貯金は約900万円です。住宅ローンを完済したマンションに住んでいます。

 

直樹さんが大学へ進学した際には、学費の一部を夫婦の貯蓄から負担しました。就職後も、奨学金の返還や一人暮らしの費用が重なっていたため、まとまった出費があるたびに援助してきたといいます。

 

「社会人なのだから自分で何とかしなさい、と言うこともできたと思います。でも、若いうちは貯金もないでしょう。困ったときくらいは助けようと思っていました」

 

直樹さんが結婚したときには30万円、新居を購入した際には100万円を祝いとして渡しました。孫が生まれてからも、誕生日や入学祝いを欠かしたことはありません。

 

現在、直樹さんは妻と2人の子どもを育てています。仕事も安定し、母から金銭的な援助を受けることはなくなりました。

 

一方、和子さんの生活には少しずつ変化が出ていました。

 

マンションの管理費と修繕積立金は月約3万円。光熱費や通信費、医療費などを支払うと、年金だけで毎月余裕があるわけではありません。それでも、「子どもにお金の心配をさせたくない」と、直樹さんには家計の状況を話していませんでした。

 

総務省『家計調査報告(家計収支編)2025年平均結果』によると、65歳以上の単身無職世帯では、可処分所得が月11万8,465円である一方、消費支出は14万8,445円。平均では毎月の支出が手取り収入を上回っており、預貯金を取り崩しながら暮らす世帯もあります。

 

転機になったのは、和子さんが転倒し、手首を骨折したことでした。入院はせずに済みましたが、利き手を使えず、しばらく家事や買い物にも苦労しました。

 

直樹さんに電話をしたのは、けがから3日後です。

 

「実は転んじゃってね。でも大丈夫だから」

 

それを聞いた直樹さんは、母が思っていた以上に強い反応を示しました。

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