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「大学までは出してやりたい」増え続ける教育費
直樹さん（仮名・46歳）は、妻と高校2年生の長男、中学2年生の長女の4人で暮らしています。年収は約680万円。妻はパート勤務で、世帯年収は約780万円でした。
住宅ローンは月10万円。長男の予備校代と長女の塾代を合わせると月8万円ほどかかり、季節講習の時期にはさらにまとまった請求が届きます。
「教育費だけで精いっぱいだよ。老後資金まで手が回らない」
直樹さんは妻にそう漏らしていました。夫婦の預貯金は約500万円ありましたが、その多くは大学進学費用に充てる予定でした。
長男は私立大学を希望し、県外へ進学する可能性もあります。長女も私立高校を選択肢に入れていました。
文部科学省『令和5年度子供の学習費調査』によると、子ども1人当たりの年間学習費総額は、公立高校で59万6,954円、私立高校で117万9,261円です。公立でも塾などの学校外活動費を含めれば、家計への負担は小さくありません。
ある日、長男から予備校の追加講座を取りたいと言われました。
「志望校対策だから、受けたほうがいいって」
費用は約18万円。直樹さんは迷いながらも「将来に関わることだから」と申し込みました。
その夜、妻が言いました。
「私たちの老後、大丈夫なのかな」
「子どもが卒業してから貯めればいいだろう」
しかし、長女の大学卒業まで考えれば8年以上あります。その頃直樹さんは50代半ばです。
不安を感じた直樹さんは、勤務先の家計相談を利用しました。家計表を作ると、教育費以外の負担も見えてきました。
生命保険と医療保険は夫婦で月4万8,000円。車の維持費は駐車場代や保険を含めて月4万円近く。通信費や定額サービスも家族全体で月3万円を超えていました。
「教育費だけが原因だと思っていたけど、違ったのか」
直樹さんは、家計の盲点に初めて気づきました。
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