灼熱の中、USJでは飲み物すら買えず、空港では手書きの搭乗券…世界中の経済活動が「たった一つのエラー」で停止した、デジタル社会の「脆すぎる裏側」

「デジタル依存」を決定づけたパンデミック

ビジネスパーソン必読、
「国家」と「企業」が狙う
デジタルインフラの現在地
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この「見えない大陸」を、誰もが依存せざるを得ない生活基盤へと変えたのが、2020年の新型コロナウイルス感染症によるパンデミックだ。

日本の緊急事態宣言や世界各地のロックダウンによって、私たちの生活と仕事は一気にサイバー空間へ移った。ZoomやTeamsを使った遠隔会議が日常となり、EC（電子商取引）サイトでの購買が途絶えた店頭販売に代わり、行政サービスも教育もリモート環境へと移行した。

世界のインターネット基盤は前例のないストレステストにさらされた。2020年3月には通信トラフィックを削減するため、欧州連合（EU）がNetflixやYouTubeに欧州での画質引き下げを要請するに至った。インターネットは、好きなときに訪れる場所ではなく、いや応なく暮らす場所になった。

Ciscoがかつて掲げた「働き、暮らし、遊び、学ぶ、そのすべてを変える（Changing the Way We Work, Live, Play and Learn）」というスローガンは実現した。新たな現実として。

では、この社会基盤の安定は誰が保証しているのか。海底ケーブルのルートを決定しているのは誰か。その答えは一つではない。国家と企業が、時に協力し、時に対立しながら、インフラの姿を変えている。

白畑 真

さくらインターネット株式会社

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