(※写真はイメージです/PIXTA)

タワーマンションは、多くの人にとって憧れの住まいです。駅に近く、眺望が良く、資産価値も期待できる。共用施設や防犯設備も充実しており、都市部での暮らしを快適にしてくれる存在として人気を集めています。しかし、購入時に見えていたメリットが、住み続けるうちに負担へと変わることもあります。住宅選びでは、「無理なく暮らし続けられるかどうか」も重要なのです。

「理想の暮らしだと思った」…世帯年収1,400万円夫婦の決断

健一さん(仮名・46歳)と妻の美咲さん(仮名・43歳)は、都内で共働きを続ける夫婦です。会社員同士の共働きで、世帯年収は約1,400万円。子どもは小学生が一人います。

 

数年前、夫婦は駅近のタワーマンションを購入しました。当時は低金利が続いており、「家賃を払い続けるより資産になる家を買ったほうがいい」と考えたのです。

 

購入した部屋は高層階でした。夜景が見えるリビング、ホテルのようなエントランス、ラウンジやゲストルームなどの共用施設。初めて部屋からの景色を見たとき、夫婦は本気で「理想の暮らしを手に入れた」と感じていました。

 

住宅ローンの返済額も、当時の収入であれば十分に対応できる範囲でした。子どもの教育費が増えても問題ないだろう。そう考えていたのです。

 

ところが入居後、家計は少しずつ変化していきます。

 

最初に気になったのは管理費と修繕積立金でした。購入時にも説明は受けていましたが、実際に毎月支払い続けると想像以上に重く感じられます。さらに数年後には修繕積立金の増額も決まりました。

 

国土交通省『マンション総合調査』では、築年数の経過に伴い修繕積立金が増額されるケースが少なくないことが示されています。特に大規模な共用設備を持つマンションでは、維持管理費が高額になることもあります。

 

それでも夫婦は当初、大きな問題とは考えていませんでした。

 

しかし、その頃から教育費も増え始めます。子どもの塾代、習い事、学校関連費用が積み重なり、住宅ローン以外の固定費も想定以上に膨らんでいきました。

 

さらに追い打ちをかけたのが物価上昇です。食費や光熱費は以前より高くなり、共働きであるにもかかわらず、思ったほど貯蓄が増えなくなりました。

 

 

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