(※写真はイメージです/PIXTA)

収入が一定水準に達していれば、生活は安定しているはず――そう考える人は少なくありません。しかし家計は収入額だけでは判断できず、支出構造や資産状況によって実態は大きく異なります。国税庁『令和6年分 民間給与実態統計調査』によると50代後半男性の平均給与は735万円ですが、同時に教育費や住宅費など支出のピークが重なる年代でもあります。数字上の“余裕”と、実際の生活の余裕は必ずしも一致しません。

“何とかなるだろう”と思っていたが…

50代後半は教育費や住居費の負担が重なりやすく、黒字幅が小さい、あるいは赤字になる世帯も少なくありません。収入が高くても、支出がそれに見合って増えれば、資産は思うように蓄積されないのです。

 

さらに問題だったのは、家計の全体像を夫婦で共有していなかったことでした。妻は日々のやりくりをしていましたが、将来の資産形成や見通しについては、十分に話し合われていなかったといいます。

 

「お互いに“何とかなるだろう”と思っていたんだと思います」

 

今回の件をきっかけに、夫婦は初めて本格的に家計を見直しました。固定費の削減、保険の見直し、今後の支出計画の整理。時間はかかりましたが、少しずつ状況を把握していったといいます。

 

「もっと早く向き合っていれば、違った結果になっていたかもしれません」

 

雅彦さんは、自分の役割についても考え直すようになりました。

 

「稼いでいるから大丈夫、ではなかったんです。使い方や管理に関わらなければ、意味がないと分かりました」

 

現在は、小遣いの範囲は変えずに、家計全体の状況を夫婦で共有するようにしています。

 

「急に余裕が生まれるわけではありません。でも、“分からないまま”ではなくなったことは大きいです」

 

収入の多寡に関わらず、家計は「見えているかどうか」で大きく変わります。特に支出が膨らみやすい時期には、その重要性が一層高まります。

 

「こんなに働いているのに、と思っていました。でも、働いているだけでは足りなかったんですね」

 

 

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