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3月2日の日経平均株価は、米国とイスラエルによるイラン攻撃を受けた地政学リスクの悪化と前週末の米株安から、朝方大幅に下落して始まりました。もっとも、高市政権の財政拡張政策に対する期待感から日本株の先高観は根強く、海外短期筋とみられる買いが指数を下支え、日経平均株価は朝方に一時前週末比1,500円超下落したものの、売り一巡後に下落幅を縮小させ、前日比793.03円安の58,057.24円で取引を終えています。日経平均構成銘柄の騰落数は、値上がりが63銘柄、値下がりが160銘柄、変わらずが2銘柄。
日経平均株価の寄与度下位は、アドバンテスト〈6857〉、ファーストリテイリング〈9983〉、東京エレクトロン〈8035〉、TDK〈6762〉、ソフトバンクグループ〈9984〉となり日経平均を押し下げた一方、寄与度上位は、フジクラ〈5803〉、信越化学工業〈4063〉、トヨタ自動車〈7203〉、住友電気工業〈5802〉、三井物産〈8031〉となりました。
また、東証プライム市場の売買高は26億9,400万株、売買代金は8兆6,305.66億円となり、前日と比べて減少。
業種別では、鉱業、非鉄金属、海運業、石油・石炭製品、輸送用機器などが上昇した一方、空運業、証券業、銀行業、ゴム製品、医薬品などが下落しました。
東証プライム市場の個別銘柄の上昇率は、1位が旭有機材〈4216〉で+1,000円（+19.69%）の6,080円、2位がメイコー〈6787〉で+3,550円（+16.17%）の25,510円、3位がヨドコウ〈5451〉で+208円（+14.41%）の1,651円となりました。
一方下落率は、1位がブイキューブ〈3681〉で－11円（－8.03%）の126円、2位が明和産業〈8103〉で－75円（－7.89%）の876円、3位が住友ゴム工業〈5110〉で－207.5円（－7.46%）の2,574円で取引を終えました。
なお、年初来高値を更新したのは176銘柄、年初来安値を更新したのは5銘柄でした。
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