(※写真はイメージです/PIXTA)

総務省『家計調査(家計収支編)2024年平均』では、夫婦ともに65歳以上の無職世帯は可処分所得が月約22.2万円に対し、消費支出は約25.6万円と、年金だけでは不足が生じやすい構造が示されています。そこに住居の修繕費や移動コストが重なると、暮らしは想像以上に揺らぎます。国土交通省『令和5年度 高齢社会に関する意識調査(高齢期の住み替えについて)』でも、高齢期の住み替えには「費用」「医療・買い物の利便性」など現実的な条件が強く影響することが示されています。

「人は優しい。でも…」増えていく“見えない負担”

違和感の理由は、地域の付き合いにもありました。

 

「班の集まりが月1回あって、草刈りもあるの」

 

母がぽつりと言います。

 

「最初は助かったよ。野菜もくれるし、声もかけてくれる」

 

父も頷きました。けれど「ただ、断りづらい。出ないと“どうした”と思われるしな」と続けます。

 

由紀子さんは気づきました。この暮らしは“孤独”ではない。けれど両親の生活は、余白のない形で回り始めている。

 

帰り際、由紀子さんは両親に尋ねました。

 

「ねえ、東京にいたときより、楽?」

 

母は少し迷って、「気持ちは楽。でも、暮らしは…思ったよりギリギリ」と答えました。

 

父はいつもの調子で「やっていけるさ。年金の範囲でな」と言うものの、その声には張りがありませんでした。

 

住まい選びは、憧れだけでは成り立ちません。大切なのは、暮らし始めたあとに毎月どんな費用が加わり、それがどのペースで増えていくかという現実です。

 

古民家の暮らしそのものが問題なのではありません。想定していなかった修繕費、暖房費、移動費、地域の付き合いに伴う支出――そうしたコストが年金生活の余白を静かに削っていく。由紀子さんが感じた違和感の正体は、そこにありました。

 

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