(※写真はイメージです/PIXTA)

老後に向けて、できる限りの備えをしておきたい――そう考える人は少なくありません。金融広報中央委員会の『家計の金融行動に関する世論調査(2023年)』によると、60代の二人以上世帯の金融資産保有額(平均値)は2,026万円、70代では1,757万円と報告されています。とはいえ、「何があるか分からないから」と、つい使うことに慎重になってしまう高齢者は多く、“万が一への備え”が心の重荷になってしまうケースもあります。今回は、退職後も長年の「節約グセ」が抜けなかった70代夫婦の例を通して、老後資金と“心のゆとり”のバランスについて考えます。

「迷惑をかけないように」「足りなくなるのが怖かった」

埼玉県在住の高橋和夫さん(仮名・75歳)と妻の律子さん(仮名・72歳)は、2人暮らしの年金生活。夫婦合計の年金額は月23万円。現役時代から堅実な生活を続けてきた結果、現在の貯蓄額は約3,800万円にのぼります。

 

「とにかく“老後が不安”という言葉が、退職前からずっと頭に残っていて。何が起きても大丈夫なように、できるだけ貯金を増やそうと頑張ってきました」(和夫さん)

 

会社員として40年勤めた和夫さんは、退職金を住宅ローンの完済やリフォームに充てたあとは、まとまった資金をなるべく手をつけずに保管。旅行や外食も「もったいない」と言って控え、月々の生活費は基本的に20万円以内に収めてきました。

 

一方で、妻の律子さんには長年、心の中に“引っかかり”があったといいます。

 

「たしかに、何かあったときのために蓄えは必要。でも、あの時期にもっと自分たちのために使ってもよかったんじゃないかって、思うこともあります。旅行の計画を何度も立てかけては、夫に“やめておこう”って言われて。今になって、私の体力のこともあって、遠出するのがしんどくなってきちゃったんです」

 

和夫さんも、最近になってこう語ります。

 

「今思えば、“使わないことが正解”だと思い込みすぎていた気がします。自分が病気を診断されてから、“ああ、時間って限りがあるんだ”って急に実感して…。もうちょっと、楽しめばよかったのかもしれないなって」

 

 \2月7日(土)-8日(日)限定配信/
 調査官は重加算税をかけたがる 
相続税の「税務調査」の実態と対処法

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※本記事のインタビューではプライバシーを考慮し、一部内容を変更しています。

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