(※写真はイメージです/PIXTA)

子どもの教育にかかる費用は、多くの家庭で大きな負担となっています。とりわけ大学進学に際しては、学費に加えて生活費や仕送りなども含め、長期的な出費が避けられません。こうしたなか、教育への支出は「将来への投資」と捉えられることもありますが、実際には、その成果や回収の実感が得られるとも限らないものです。教育と進路のあり方をめぐって、親世代の価値観や葛藤が浮き彫りになる場面も少なくありません。

この歳になってまだ“親の役目”を…

厚生労働省『2024年 国民生活基礎調査』によれば、高齢者世帯のうち、55.8%が生活意識について「苦しい」と回答しています。背景には、教育費や住宅購入といったライフイベントによって、老後資金が思うように確保できなかったという事情もあるようです。

 

たとえば、文部科学省『令和5年度 私立大学入学者に係る初年度学生納付金等平均額』によれば、私立大学に4年間通う場合、学費は文系で約410万円、理系では約541万円にのぼります。教育費の負担は、親世代の家計にも長く影響を及ぼします。

 

実際、近年では60代になっても「子どもがまだ自立していない」「親が支援を続けざるを得ない」といった家庭も珍しくありません。高山さんも、そんな状況のなかで老後資金の再設計を余儀なくされています。

 

「この歳になってまだ“親の役目”を果たし続けているとは思いませんでした。…ただ、やれることはやってきたと思っています。あとは、見守るだけですね」

 

教育は「将来への投資」と言われますが、その成果はすぐには見えないものです。親の想いと現実のギャップに、戸惑いながらも静かに寄り添う――そんな姿が浮かび上がります。

 

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