(※写真はイメージです/PIXTA)

ライフスタイルに合った住まいを求めて、注文住宅の購入に踏み切る家庭は少なくありません。子どもの教育環境や自然の多い場所への憧れから、都市部から郊外への移住を選ぶケースも見られます。しかし一方で、思い通りの家を建てたはずなのに、数年後に資産価値の“現実”に直面する人も。住宅は「一生モノ」とも言われますが、築年数や立地の変化、市場価格の下落など、外的要因によって価値が大きく変わることがあります。

「資産価値」ではなく「生活価値」

「たしかに資産価値として見ればショックでしたが、それでも“この家で過ごした時間”には満足しています。子どもが庭で遊んだり、家族で料理したり…そういう意味では、価格じゃないんですよね」

 

それでも、万が一の転勤や親の介護など、予期せぬライフイベントが起きた際、「売却できるかどうか」は現実的な問題になります。

 

国土交通省の『住生活基本計画』では、住宅の長寿命化や流通市場の整備が進められている一方、「資産価値のある住宅」と「実際の売却価格」にはまだ大きな乖離があるのが現状です。

 

坂井さんはこう振り返ります。

 

「最初は“永住するつもり”で建てたんですが、子どもの進学や将来の働き方を考えると、柔軟な選択肢も必要だと感じました。せめて売却時にローン残高を下回らないように、事前に知識を持っておくべきでした」

 

「家を持つこと」がゴールではなく、「その家でどのように暮らすか」「いざというときにどう動けるか」が問われる時代。とくに注文住宅や郊外物件を選ぶ場合は、資産価値だけでなく、将来の流動性や暮らし方まで視野に入れておくことが求められています。

 

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