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意識しておきたい自然災害と地盤の問題
家を建てるうえで、地震や水害といった自然災害のリスクは無視できません。とくに近年は台風の大型化や集中豪雨が頻発しており、災害リスクを見極める力がますます重要になっています。
まず確認したいのが「ハザードマップ」です。自治体や国土交通省が提供しているので、インターネットで「〇〇市ハザードマップ」と検索すれば、簡単に確認することができます。洪水、土砂災害、高潮、津波など、地域ごとのリスクを把握できます。2020年以降は、不動産売買時の重要事項説明において、物件所在地のハザードマップ確認が義務化されました。不動産・住宅業界においてこれは非常に大きな進歩といっていいと思います。
ただ、ハザードマップの情報だけで災害リスクを判断するのは難しく、例えば同じ洪水想定区域内でも、坂道の上と下では被害の想定がまったく異なります。また、行政が整備している調整池や遊水地などによって、浸水のリスクが軽減されている地域もあります。心配な場合は、役所で過去の浸水履歴などを確認してみるといいかもしれません。
水害以上にリスクが高いのが地震です。日本は地震大国であり、活断層が見つかっていない場所でも地震は発生します。身も蓋もない言い方になりますが、日本に住んでいる限り、どこに家を建てても地震のリスクは避けられません。だからこそ、地盤の強さが家づくりの鍵になります。
延床面積40坪の家であれば、家具や車も含めて70トン近い重量になります。いくら耐震等級3（震度6～7での地震でも倒壊・崩壊の可能性が低く、最も耐震性が高いとされるレベル）を取得していても、柔らかい地盤の上では家は不安定になります。新築の場合は地盤調査が必須ですが、地盤が弱ければ地盤改良工事が必要となり、そのぶんのコストも考慮しなければなりません。
地盤の強さの目安として使えるのが、地盤調査や解析を行っている「地盤サポートマップ（ジャパンホームシールド）」です。ここでは地盤の成り立ちや地形、液状化や浸水のリスクなどを、住所を入力するだけで確認できます。
また、実際に現地を歩いてみるのも大切なリサーチになります。家を建てようと思っている場所が周囲より低い、あるいは水路や池に近い場所は地盤が軟弱な可能性があります。築年数の古い家の基礎や擁壁を観察して、ひび割れや傾きがないかをチェックしておくのも有効です。
町の名前にもヒントがあります。町名に「河」「沼」「谷」「窪」「鷺」「葦」「稲」など、水や湿地を連想させる漢字が含まれていれば、かつてその土地が水辺だった可能性があります。
自然災害は誰にも避けられませんが、リスクを減らすには、事前の情報収集が不可欠です。土地の価格や立地だけで判断せず、地盤や災害リスクまで含めてトータルで判断することが、後悔しない土地選びにつながるのです。
