(※写真はイメージです/PIXTA)

高齢化が進む日本では、親の認知症に直面する中高年層が年々増えています。内閣府の推計によると、2025年には65歳以上の5人に1人が認知症になる可能性があるとされています。「いずれそうなるかも」と思っていても、いざ目の前で“判断力を失った親”に対応するとなれば、精神的な動揺は大きく、介護施設の選定や手続きも平時とは違った緊張を伴います。そして、ちょっとした一言が周囲の空気を凍らせてしまうことも――。

「親の“病名”を雑に扱ってはいけない」

「結局、その施設には“要支援段階向け”の入居枠しかなく、母は別のグループホームに入りました。職員さんは丁寧に対応してくれましたが、あのときの一瞬の空気を、今でも覚えています」

 

田島さんはその後、ケアマネジャーや地域包括支援センターと連携し、認知症ケアに強い施設を探して再調整。現在は母も穏やかに過ごしているそうです。

 

「親の病気に慣れてしまって、ちょっと無神経な言い方をしてしまったと反省しています。病名を“肩書き”のように使ってはいけないんだと思いました」

 

介護施設選びにおいて、認知症の診断は重要な指標のひとつです。特に、要介護度と併せて「行動心理症状(BPSD)」がどの程度かは、施設の受け入れ可否に大きく影響します。

 

●徘徊、夜間不眠、暴言、異食、興奮などの症状が強い場合は、グループホームや精神科併設の施設が適している

 

●一方、認知機能の低下のみで落ち着いている方は、民間の有料老人ホームやサ高住でも対応可能な場合がある

 

また、認知症ケア加算や医療連携加算の有無もチェックポイントです。施設側が専門的な対応を取れるかどうかは、制度上の加算や職員体制に表れていることがあります。

 

「“親の状態”を、正確に、かつ丁寧に伝える」それは、本人の尊厳を守ると同時に、より良い介護環境につなげるための第一歩でもあります。

 

介護施設とのやり取りが初めてのときこそ、少しだけ“伝え方”に意識を向けてみることが大切なのかもしれません。

 

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※本記事のインタビューではプライバシーを考慮し、一部内容を変更しています。

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