(※写真はイメージです/PIXTA)

定年後の生活は、現役時代の延長線上にあるとは限りません。住宅の修繕や医療・介護費、物価上昇、子や孫への援助など、不定期かつ高額な支出が重なることで、数千万円の貯金が短期間で目減りするケースも珍しくありません。実際、退職直後は余裕があると思っていた人が、数年後には生活設計の見直しを迫られることもあります。佐伯さん(仮名/68歳)もそのひとりでした。

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    定年後の生活は「余裕があるはず」だった

    65歳で定年を迎えた佐伯さん(仮名/68歳)。現役時代にコツコツ貯めた5,000万円の貯金と、月28万円の厚生年金を手にして第二の人生を歩み始めました。

     

    「これだけあれば、老後資金の心配はない」と考えていたといいます。旅行や趣味、外食も我慢せず、悠々自適の生活を思い描いていました。

     

    しかし、退職から3年が経つ頃には、貯金の減り方に不安を覚えるようになります。

     

    最初に響いたのは、持ち家の修繕費でした。屋根の葺き替えや外壁塗装、給湯器の交換といった住宅メンテナンスは、いずれも大きな出費を伴います。屋根や外壁を同時に施工すれば足場費用を抑えられる一方で、合計額は200〜300万円に達することも珍しくありません。さらに、下地の補修や断熱材の交換が必要になれば、費用は一層膨らみます。

     

    さらに、思いがけず子どもの生活や孫の教育資金の援助をすることに。本人は「喜んで出した」と言いますが、資産計画には全く織り込んでいませんでした。

     

    ここ数年の物価上昇も、生活費をじわじわ押し上げています。

     

    加えて、妻が持病で通院するようになり、医療費と薬代が毎月数万円増加。介護保険の自己負担や、将来の介護サービス利用を見据えた住宅のバリアフリー改修も検討せざるを得なくなりました。

     

    ファイナンシャルプランナーによると、老後資金は「現役時代の延長線」ではなく、

     

    ●住宅の大規模修繕

    ●医療・介護費の増加

    ●物価上昇リスク

    ●子や孫への経済的援助

     

    など、不定期かつ高額になりやすい支出を織り込んだシナリオ別シミュレーションが欠かせません。

     

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