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個人が「マリーナ」に投資する“もっとも合理的”な方法
こうした投資機会を逃さず捉えているのが、プロフェッショナルな機関投資家たちです。たとえばゴールドマン・サックスは、オーストラリアのマリーナ資産に着目し、投資会社Balmainと共同で複数のマリーナを取得しました。
その後、これらの資産は、オーストラリアの上場企業であり、オルタナティブ投資に特化した運用会社であるMA Financialによって買収されます。MA Financialは、オーストラリア最大級のマリーナ運営会社「d'Albora Marinas」の全10施設を約2.25億豪ドルで取得し、それらを組み入れたマリーナ特化型ファンドを組成しました。
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このように、プロの金融機関が投資対象とするほど投資妙味があるマリーナ資産ですが、個人がマリーナを単独で購入し、所有・運営（外注を含む）するのは現実的とはいえません。
特に、日本ではなく遠く離れたオーストラリアにあるマリーナとなればなおさらです。運営には高度な専門知識が求められるうえ、環境規制や行政手続き、インフラ整備など、乗り越えなければならないハードルは非常に多く、個人レベルで対応するには限界があるといえるでしょう。
そのため、現実的かつ効率的な選択肢としては、ファンドを通じた投資が有力です。専門的な運営ノウハウと規模の経済を活かすことで、小規模マリーナへの個別出資に比べて、より安定した収益性が期待されます。
加えて、複数のマリーナ施設に分散投資できることから、テナント依存や天候によるリスクを平準化しながら安定収益を目指せるという利点もあります。
さらに、コスト構造の観点でも大きな違いがあります。マリーナ業界は依然として中小規模の事業者が多く、非効率な運営が散見されますが、ファンド型スキームであれば、IT導入や人材の集約による業務効率化が可能となり、より高い収益性と持続可能性が実現しやすくなるのです。
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かつてはごく一部の超富裕層や機関投資家しか手にできなかったマリーナ投資の機会。しかし今では、日本にいながら参加できるファンドも登場し始めています。
実際、チャータークルーザー上でファンドマネージャーから直接説明を受ける招待制イベントが開催されるなど、国内の富裕層投資家にも開かれつつあります。
マリーナという資産は、供給制約とインフラ性を備えた希少な不動産であり、分散投資の観点でも有効な選択肢です。海を舞台にした資産運用——その可能性を、ぜひ一度検討してみてはいかがでしょうか。
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木村 大樹
Keyaki Capital株式会社
代表取締役CEO
