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リーマンショックで建設・不動産関係を中心に多くの企業が破綻
リーマンショック前後には日本企業にも倒産が急増しました。それは、上場企業についても同様で、平成バブル崩壊後よりも短期間に多くの上場企業が倒産しています。
倒産した業種を見ると、建設や不動産が多いという特徴があります。これは、リーマンショックの震源が住宅ローンや不動産だったこともあり、日本でも不動産価格が急落した影響が大きかったと言えるでしょう。
不動産や住宅建設業界は、土地や不動産を仕入れて再開発したり、ビルや住宅を建設して販売するビジネスモデルです。そのため、仕入れから販売までの間に相当の時間を必要とします。また、多くの企業は借金をして土地や不動産を購入しています。なぜなら、たくさん借金をして多くの土地や不動産を購入したほうが、売却した時の売上や利益も大きくなるからです。
しかし、仕入れから販売までの間に土地や不動産の価格が急落してしまうと、販売しても赤字になる事態が発生してしまいます。最悪の場合は、値下がりした住宅や不動産を売っても借金を返せない債務超過という状態に陥るケースもあります。
平成バブルでも土地神話が崩壊し不良債権化して多くの企業が倒産しましたが、リーマンショックで再び起こったというわけです。
[図表1]のチャートは、2008年2月から2009年6月にかけてのリーマンショック前後に経営破綻した企業を時系列に並べて株価チャートと合成したものです。週足チャートになっていますが、毎週ほぼ途切れることなく上場企業が倒産していったことがわかります。
株価暴落では、その影響次第で、相当数の上場企業が同時期に連鎖的に破綻することがあるということは知識として知っておいたほうがよいでしょう。

