「グローバル分散投資」「長期投資」が資産保全に有効な理由

資産保全を成功させるには、あらゆるリスクを想定してポートフォリオを構築することが不可欠です。本連載では、預貯金を含めた「資産の全体設計」の構築手法を紹介していきます。

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「グローバル分散投資」とはそもそも何か?

ピクテの資産運用の基本は資産保全です。資産保全とは顧客の資産の価値を物価上昇、災難などから守ることを目標とした運用です。そのために、

 

①グローバル分散投資

②長期投資

 

を愚直に実行してきました。

 

「グローバル分散投資」。よく耳にする言葉ですが、日本で本当の意味を理解されている方は少ないようです。新聞や雑誌の紹介をご覧になられたり、銀行や証券会社の方々から説明を受けられた方は多いでしょう。しかし、疑問に思ったことはありませんか。

 

なぜ、グローバルに投資をしなければならないのか?

なぜ、分散投資をしなければいけないのか?

なぜ、長期投資をしなければならないのか?

 

そもそもグローバルに投資するのは、「1カ国よりも世界の経済に投資したほうが、経済成長によるリターンという果実を得るための確実性がある」し、「短期的な市場予測は信頼できないが、世界の経済が長期的に成長を続ける可能性は高いと期待できる」からです。

 

「好調に見えた国の経済が10年後には低迷してしまい、その国の株式ファンドへの投資で大きく損をしてしまった」。よく聞く話ですよね。

 

 

 

また、分散投資をするのは、「様々な資産を組み合わせたほうが、トータルの資産価格が安定する」というセオリーがあるからです。この点に関しては後ほど詳しく説明します。

「長期投資」で考慮する期間は10年~20年以上

そして、長期投資をするのは、「短期的な売買で勝ち続けることは難しい」「長期投資でないと成長の果実をしっかりと得ることができない」というセオリーがあるからです。

 

経済や企業の成長は常に一定ではなく、好況期と不況期を繰り返しながら成長していきます。それに伴って株式や債券、不動産価格は変動していくのです。本当はそのタイミングが事前に分かって、安値で購入し、高値で売却できれば言うことはないのですが、実際には運用のプロでもそう簡単にうまくいくとは限りません。

 

株式にしても不動産にしても市場の下落局面ではいろいろな悪い話が出てくるので、なかなか安値では購入できないものです。短期投資ではなおさらでしょう。保有している資産の価格が下落してくれば怖くなって売りたくなりますし、上昇すればさらに買いたくなってくるものです。その結果、高値で購入し安値で売却せざるを得なくなるといったことにつながりかねません。

 

しかし、「短期的には低迷することはあっても、長期的には世界の経済や企業の業績は成長する」という前提に立ち、長期的な観点から投資を行うことができれば、市場価格の下落局面においてもあまり気にする必要もなく、さらに余剰資金があるならば、「バーゲンハンティングができる」とワクワクしてくるものです。

 

ただし、長期投資に対する認識をしっかりと持つ必要があります。長期投資を行うとすると少なくとも10年間、もしくは20年間以上の期間を考えなければなりません。

 

「20年? それは長すぎるよ」と考える方もいると思います。しかし、人生80年の時代です。日本人の平均寿命は女性で86.83歳、男性で80.50歳(厚生労働省簡易生命表、2014年)。仮に年齢が60歳としてもまだ人生20年以上もあるのです。

 

 

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ピクテ投信投資顧問株式会社 代表取締役社長

1964年、東京都に生まれる。
学習院大学法学部を卒業後、山一證券、山之内製薬(現・アステラス製薬)での勤務を経て、 2000年にピクテ投信投資顧問株式会社に入社し、2011年に代表取締役社長に就任。
いかなる経済危機に直面しても長期的な資産保全を可能にする「負けない運用」を信念とし、ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド、ピクテ・インカム・コレクション・ファンド、ピクテ・メジャー・プレイヤーズ・ファンド、ユーロ・セレクト・インカムなどを開発。積極的にセミナーも開催。

著者紹介

連載ピクテ式投資のセオリー「資産の全体設計」の構築ノウハウ

本連載は、2016年10月31日刊行の書籍『211年の歴史が生んだピクテ式投資セオリー 』から抜粋したものです。その後の税制改正等、最新の内容には対応していない可能性もございますので、あらかじめご了承ください。

211年の歴史が生んだ ピクテ式投資セオリー

211年の歴史が生んだ ピクテ式投資セオリー

萩野 琢英

幻冬舎メディアコンサルティング

インフレ経済に転換しつつある今、預貯金では資産を守れない──「投資マインドが低い」「元本保証の預貯金で資産価値を守る」傾向にあった日本人も、今こそ投資によって賢く資産を運用しなければなりません。 本書では、あ…

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