長期投資に要注意！知らぬ間に資産を減らす“落とし穴”【CFPが解説】

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投資信託の3つのコストを理解する

投資信託でかかるコストは、募集（販売）手数料、信託報酬、信託財産留保額の3つ。このうち、販売する金融機関によって異なるのが募集手数料です。これは販売時にかかる手数料であり、同じ投資信託商品でも金融機関によって無料の場合もあれば、そうではない場合もあります。投資信託を選定する際は、募集手数料が無料または低く販売する金融機関から購入しましょう。

信託報酬は運用管理費用であるため、同じ投資信託商品であればどこで購入してもかかるコストは同じです。そのため同じ種類の信託報酬を比較し、できるだけ低い銘柄を選ぶべきです。ただし、コストが低ければなんでもよいわけではありません。比較サイトなどを活用して、過去の運用パフォーマンスも確認しましょう。

また、純資産総額が多い投資信託のほうがさまざまな株式や債券などに投資できるため、分散によるリスクヘッジの効果は大きくなります。純資産総額が少なく、解約する人が多い投資信託では継続的な運用が難しく、場合によっては償還となる恐れがあります。

中長期投資では信託報酬が負担になる

信託財産留保額は、解約時にかかるコストです。この信託財産留保額は、解約によって、投資信託を保有し続けるほかの投資家に迷惑がかからないようにするための費用です。一般的には、基準価額の0.3％程度がかかります。なかには信託財産留保額がかからない投資信託もあります。

中長期投資で、最も負担となるのは信託報酬です。毎年かかるコストのため、長く保有するほど負担が大きくなります。インデックス型のほうがアクティブ型よりも信託報酬は低い傾向があります。

同種の投資信託をもとにパフォーマンスを比較する

投資信託を比較するにあたって、実際の運用パフォーマンスも比較検討する必要があります。パフォーマンス評価は、騰落率やベンチマークとの比較、シャープレシオなどによる運用効率の比較などで行います。

騰落率は、投資信託の基準価額が一定期間でどの程度変動したかを見る指標です。分配金が支払われた場合には、その分配金も考慮して騰落率は計算されます。できれば1年、3年、5年などで比較できるとよいでしょう。

次に、ベンチマークとの比較です。ベンチマークには、市場全体の平均を示す指数である日経平均株価などが利用されます。ベンチマークに対して、投資信託がどの程度の騰落率であったかを比較しましょう。インデックス型の場合は、ベンチマークと同じような騰落率であること、アクティブ型の場合は、ベンチマーク以上の騰落率となっているかどうかを確認します。

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