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株価・不動産価格が上昇中…もしやバブル再来か？
株価や不動産価格が上昇しています。いまの上昇がバブルであるのか否かはわかりませんが、いい機会なので、バブルについて考えてみたいと思います。
バブルには2種類あります。1つはだれもがバブルだと知りながら「バブル崩壊で大損するリスクはあるが、バブルが崩壊する前に売り抜ければ大儲けできる」と考えて投機する人々が膨らませるバブルです。世界最初のバブルは、チューリップの球根だといわれています。現在の貨幣価値で何千万円にも値上がりしたらしいので、だれが見てもバブルでしたね。
しかし、最近ではそうしたバブルはまれです。政府や日銀が「バブルが膨らんでから崩壊すると経済への悪影響が大きい」と考えて、早めに潰してしまうからです。強いていえば、ビットコインは昔のバブルに似ているかもしれませんが。
最近のバブルは、バブルか否かわからない間に膨らむものです。平成バブルのときには「日本経済は世界一になった。21世紀は日本の時代だ」などと考えた日本人投資家が「だから株や土地が高いのは当然だ」と考えて買いまくっていた面も強いのです。
そして、日本経済を動かしていた賢い人々のなかにも、住宅ローンを借りて自宅を買った人が大勢いました。彼らは、バブルだと思っていなかったのでしょうね。バブルだと思っていたら、自宅は買わないで待ち、バブルが崩壊して地価が暴落してから買うでしょうから。
バブルかもしれないが、そうでないかもしれない、というときには、政府日銀がバブル潰しを試みることは容易ではありません。人々が「株が値上がりして儲かった」と喜び、儲かった金で毎晩飲んでいるときに「バブルかもしれないので、早めに潰しておきます」などといおうものなら、投資家たちからも飲み屋からも苦情が殺到するでしょうから。
結局、政府日銀が潰せない間にバブルは拡大し、最後は「地価が上がりすぎてサラリーマンが自宅を買えない。それはマズイので地価を押し下げる」という口実でバブルを潰したわけですが、すでに膨らみすぎていたバブルが崩壊したことの悪影響はとても大きなものでした。
あのとき、もし銀行が「正しく」行動していたなら
政府日銀が動けなかったとしても、もっと早くバブルを潰すことはできなかったのでしょうか。筆者は、銀行が「正しく」行動していればバブルは拡大しなかったのではないか、と考えています。
投資家たちは、いまがバブルか否かわからない状況では、「いまがバブルでなければ、買うべきだ。いまがバブルだとしても、崩壊する前に売り抜ければよいのだから、買ってみよう」と考えます。儲かるチャンスに賭けることには、合理性があるわけです。
しかし、銀行は違います。「土地を買うから金を貸してほしい」といわれたとき、銀行は慎重に考えるべきだったのです。「いまがバブルでなければ土地は上がり続けるかもしれない。しかし、その場合に儲かるのは借り手であって、銀行ではない。銀行には金利が入るだけだ」「もしもいまがバブルで、地価が暴落して借り手が倒産すれば、銀行が失うのは金利ではなく元本だ」と考えればよかったのです。これは「儲かれば借り手の勝ち、損すれば借り手と銀行の損」という賭けなのですから、貸すべきではなかったのです。
当時の銀行は、高度成長期の名残りで銀行間の量の競争が激しかったので、冷静に「貸さない」という判断をすることが難しかったのかもしれませんが、次にバブルが疑われる状況になったときには、慎重に判断してほしいものです。それにより、銀行自身を救うのみならず、バブルを抑制することで日本経済も救うことになるのですから。
投資家自身がバブルに踊らないための心得、4つ
以下、投資家自身がバブルに踊らないための筆者なりの心得を記しておきましょう。それは、以下の4条件が揃ったら、慎重になるほうがいいかもしれない、ということです。
①バブルだと考える人に「今回だけは以前とは事情が違うから、従来の物差しで判断すべきではない」と反論する人が出てくる
→ 平成バブル時は「日本経済は世界一になったのだから…」といわれたものです。
②地価や株価が高騰しているのに金融が緩和されたまま
→ バブル期は急激な円高で輸入物価が下落しており、好況でもインフレにならなかったので金融が緩和されたままでした。
③いままで株に興味のなかった人々が大量に参入してくる
→ 読者の知人が「私の友達が株で儲けたらしい。株で儲けるのは簡単なようだから、自分も買ってみよう」などといいだしたら、読者は持っている株を全部売りましょう（笑）。
④当事者は盛り上がっているが、部外者は冷静
→ バブルの頃、海外では日本の地価や株価が異常だと考えていた人が多かったようです。当事者だけが盛り上がっていたのですね。
現在の状況を上記4条件に当てはめて考えてみると、未だバブルだとはいえないようだ、と筆者は考えています。
今回は、以上です。なお、本稿はわかりやすさを重視しているため、細部が厳密ではない場合があります。ご了承いただければ幸いです。
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塚崎 公義
経済評論家
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