転職活動に積極的に取り組むことは決して悪いことではありません。しかし、多くの内定を得ようと求人に片っ端からエントリーするような「猪突猛進型」のアプローチは非常に危険です。本記事では、株式会社経営者JPの代表取締役・CEOの井上和幸氏が、エグゼクティブ転職において「多数内定獲得」を目指すことがなぜ危険なのか、その理由を詳しく解説します。
面接時の「私を見てください」スタンスは、何が問題か？
書類通過し、面接に進みました。
そこで起こる、クライアント企業の社長や人事部長から共通して聞く採用選考での困った（頭にきた）「あるあるケース」は、こんな場面です。
まず一通りの経歴確認があり、あなたは自信満々でこれまでの歩みを面接官に話しました。相手の反応も好感触です。
そして後半、「で、今回のポジションでは、我が社で現状、〇〇事業における主力製品の市場シェアが徐々に落ちてきてしまっているという課題がありまして、法人マーケティングでテコ入れを図っていただける人を求めているのです。＊＊さんであれば、このような状況に対して、どのような策の仮説を持たれますか？」と面接官が問いかけます。
対する＊＊さんの答えは「はい、え～と、御社ではどのような製品を扱っているのでしょうか？」面接官が椅子からずり落ちたのは、いうまでもないでしょう。
自分から応募して面接に出向いているのに、応募先企業の基本情報をあまりしっかりと見ていないという幹部・管理職クラスの応募者は、想像以上に多いようです。面接者の社長や事業部長、人事部長は「なんで来たの？」となってしまうでしょう。こうした姿勢になる原因は、おそらく次の2つかと考えます。
ひとつは、「面接＝自己アピールをする場」という応募者の認識・理解です。「自分はこのような人物です」「こういう仕事をしてきました」という点は、大抵の転職希望者が一生懸命、面接官に伝えようとします。しかし、自分が縁があった際に着任する企業とその職務については、「配属は相手企業が決めること」「入社することになったら理解しよう」というぐらいの心根なのだと思います。
もうひとつは、「俺様・殿様受験」のメンタリティーです。大手企業出身者が幹部クラスで初めての転職に臨むような場面では、「自分はこれだけの出世をしてきた人物。それを三顧の礼で買うのは相手企業だ」というスタンスの応募者も（一昔前に比べれば減りましたが）、いまだに散見されます。こんな姿勢では、応募先企業から疎まれるだけであり、そもそもの仕事力を疑われるだけです。
応募先企業の基本情報をほとんど見ていない、＜あなた主導型＞の応募はいただけません。あなたのせっかくの貴重な時間と未来を台無しにします。
幹部採用・転職は、企業とあなたの「商談的すり合わせ型」であることを、しっかり認識したうえで、万全の準備で臨みましょう。
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株式会社 経営者JP
代表取締役社長・CEO
1966年群馬県生まれ。1989年早稲田大学政治経済学部卒業後、株式会社リクルート入社。人材開発部、広報室、学び事業部企画室・インターネット推進室を経て、2000年に人材コンサルティング会社に転職、取締役就任。2004年より株式会社リクルート・エックス（2006年に社名変更、現・リクルートエグゼクティブエージェント）。エグゼクティブコンサルタント、事業企画室長を経て、マネージングディレクターに就任。
2010年2月に株式会社 経営者JPを設立（2010年4月創業）、代表取締役社長・CEOに就任。経営者の人材・組織戦略顧問を務める。企業の経営人材採用支援・転職支援、経営組織コンサルティング、経営人材育成プログラムを提供している。人材コンサルタントとして「経営者力」「リーダーシップ力」「キャリア力」「転職力」を劇的に高める【成功方程式】の追究と伝道をライフワークとする。 実例・実践例から導き出された公式を、論理的に分かりやすく伝えながら、クライアントである企業・個人の個々の状況を的確に捉えた、スピーディなコンサルティング提供力に定評がある。自ら2万名超の経営者・経営幹部と対面してきた実績・実体験を持つ。
著書に『ずるいマネジメント 頑張らなくても、すごい成果がついてくる！』（SBクリエイティブ）、『社長になる人の条件』（日本実業出版社）、『ビジネスモデル×仕事術』(共著、日本実業出版社)、『5年後も会社から求められる人、捨てられる人』(遊タイム出版)、『知名度ゼロでも「この会社で働きたい」と思われる社長の採用ルール48』(共著、東洋経済新報社)、『あたりまえだけどなかなかできない 係長・主任のルール』(明日香出版社)、『プロフェッショナルリーダーの教科書』(共著、東洋経済新報社)、『人物鑑定法 あの人も、丸見えになる』(経済界)、『「社長のヘッドハンター」が教える成功法則』(サンマーク出版)など。取材・コメント・出演実績として、「日本経済新聞」「朝日新聞」「読売新聞」「産経新聞」「日刊工業新聞」「週刊東洋経済」「日経ビジネス」「GQ JAPAN」「週刊現代」「プレジデント」「AERA」「月刊BOSS」「CIRCUS」「日経ビジネスオンライン」「ITmediaエグゼクティブ」「BOSS online」、フジテレビ「ホンマでっか？！ＴＶ」「キカナイトF」、その他業界誌等多数。
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