マイホームを売却しても「住宅ローンが完済できないケース、8割以上」の衝撃…〈資産になる家・ならない家〉の決定的な差

マイホームを売却しても「住宅ローンが完済できないケース、8割以上」の衝撃…〈資産になる家・ならない家〉の決定的な差
※画像はイメージです/PIXTA

支払いに見合う価値の物件が買えるなら、自宅購入は最良の資産形成の手段だといえます。しかし実際には、売却してもローンの完済ができないケースが8割以上という、厳しい現実があります。資産となる住宅購入選びのポイントを解説します。

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    自宅売却してもローン完済ができないケース、8割超

    筆者は、ローンの支払いが困難になった方の不動産を、銀行の承諾を得ながら売却して競売を回避する、いわゆる任意売却の相談を、これまでに300件以上受けてきました。

     

    そのような方々に共通しているのは、単に毎月の収支が赤字(フローがマイナス)になっているだけでなく、自宅を売却してもなお、住宅ローンが全額返済できない状況(ストックもマイナス)に陥っているということです。

     

    任意売却に至った方々は「賃貸ではなく家を購入すれば、資産になると思った」「ローンが払えなくなったら売ればいいと思った」と、口をそろえます。

     

    しかし、任意売却をせざるを得ない方の実に8割以上は、「家の資産価値<住宅ローンの残高」の状態であり、家を売っても住宅ローンを返しきれず、借金だけが残るという悲惨な現実が待ち受けているのです。

    資産性を見極められれば、自宅購入は最良の資産運用

    一方で2割弱の方は、住宅ローンが払えなくなっても自宅売却で債務を完済し、うまくいけば手元に資金が残って再出発することができます。

     

    もちろん、万が一住宅ローンが払えなくなる場合のリスク回避だけでなく、将来的な資産性という観点でも、「値下がりしづらい物件」を見極めて自宅購入することには大きなメリットがあります。

     

    そもそも、自宅購入の動機として多いのが「賃貸だと一生自分のものにならないが、買えば資産として残る」という理由です。それにも関わらず、8割以上の人が資産性という視点を持たず、「大きすぎる買い物」をしてしまっているのが現実なのです。

     

    自宅は、資産性を見極めて賢く購入すれば、最良の資産運用になります。なぜなら、不動産投資と比較して、はるかに低い金利でローンの借り入れをすることができるからです。うまくいけば、非常に低い借り入れコストで大きな資産を築くことができます。

     

    では、どのような家なら資産性が高いといえるのでしょうか。失敗例を基に分析してみましょう。

     

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