(※写真はイメージです/PIXTA)

電気料金が高騰するなか「住宅用太陽光発電システム」の導入は有効な選択肢です。ただし、発電した電力を効率よく利用するには「蓄電システム」が不可欠です。また、多額の初期投資費用を回収するのに役立つ公的制度があります。東北大学特任教授の竹内純子氏、FPの風呂内亜矢氏、スマートテック監修の『どうする!? 電気代 節約完全マニュアル』(ART NEXT)よりスマートテックによる解説をお届けします。

導入時には補助金を最大限に利用しよう

太陽光発電の設置にかかる費用相場価格は、1kWあたり27万~29万円です。一般住宅用は4~5kWが多いので100万円強になります([図表5]参照)。

 

[図表5]太陽光発電システムの相場価格

 

また、住宅用蓄電システムは80万~160万円です([図表6]参照)。

 

[図表6]リチウムイオン蓄電システムの相場価格

 

ただし国や自治体の補助金・助成金を使えば初期費用を大幅に抑えられるほか、サブスク型で初期費用ゼロに抑えられるプランなどもあります。

 

助成金の制度の例としては、東京都の「クール・ネット東京」等が挙げられます([図表7]参照)。

 

【図表7】補助金の一例:クール・ネット東京(東京都)

太陽光発電で余った電気は「売電」できる

太陽光発電を導入したうえで自家消費しきれなかった電力は、どうすればいいのでしょうか。

 

太陽光発電を導入してから10年間は、余った電力は電力会社が固定価格で買い取るように規定されています(FIT制度)。

 

2023年度において、10kW未満の太陽光発電システムで発電された電気の買取価格は、1kWあたり16円となっています。

 

FIT制度には、再生可能エネルギー発電設備の初期投資費用を回収しやすくすることで、普及が促進するというねらいがあります。対象となる再生可能エネルギーは太陽光のほかに「風力」「水力」「地熱」「バイオマス」があります。

 

なお、FIT制度の前身は2009年からスタートしているので、現在、FITの買い取り期間が満了した太陽光発電システムがどんどん増えています。

 

FIT制度の買い取り期間が満了した場合、太陽光発電システムで発電した電力は、自家消費するほか、買い取りを行っている小売り電気事業者を選んで自由に販売できます。

 

 

スマートテック

 

 

どうする!? 電気代 節約完全マニュアル

どうする!? 電気代 節約完全マニュアル

竹内 純子・風呂内 亜矢・スマートテック

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