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老後資金は「リスク回避」が基本
株式投資の目的は様々でしょうが、大きく分ければ「小遣いの範囲内でバクチを楽しむ」と「老後資金を使ってリスクを抑えながら利益を狙う」の2つでしょう。本稿は、後者に関するものですから、後者を考えている人のみ読み進めてください。
老後資金について考える際に最も重要なのは「大儲けしてリッチな老後を過ごそう」と考えるより「大損をして悲惨な老後を過ごすリスクを避けよう」ということでしょう。「虎穴に入らずんば虎子を得ず」ですから、大儲けを狙えば大きな損を被る可能性が高まるわけで、それは避けよう、というわけです。
預金はインフレに弱いリスク資産ですから、老後資金を全額預金で持っていると、インフレが来たときに老後資金で買えるものが減ってしまいます。そうしたリスクを避けるためには、インフレに強い資産である株式等々に老後資金の一部を振り向けておくことが有益でしょう。
「多くの銘柄」を「時間をかけて」買う
株式を買うと言っても、どの銘柄を買うのかを考えることは初心者には難しいでしょうし、買った銘柄が暴落してしまえば、悲惨な老後を迎えることにもなりかねません。そうしたリスクを抑えるためには、多くの銘柄の株式を少しずつ買えばいいのです。
ひとつの銘柄の株式を大量に買うと、大儲けができる可能性もありますが、大損をする可能性もあります。しかし、多くの銘柄の株式を少しずつ買えば、値上がりするものも値下がりするものもあるでしょうから、大儲けは狙いにくいでしょうが、大損のリスクも抑えることができるわけです。
買うタイミングも重要です。一度に大量の株を買うと、その日が偶然株価の安い日であれば大儲けできるかもしれませんが、その日が運悪く株価の高い日であった場合には、買ったあとに株価が大きく値下がりすることにもなりかねません。
そうしたリスクを抑えるためには、時間をかけて少しずつ買っていくことが有益でしょう。毎月1万円分だけ株を買う、といったことを続けていけばいいのです。
株式投信の「積立投資」でリスクを抑える
問題は、株式には最低投資単位がありますから、「100銘柄の株式を100円分ずつ下さい」というわけにはいかない、ということです。その問題を解決するためには、投資信託を購入する、という手段があります。
投資信託というのは、プロが大勢の零細投資家から資金を集めて、集まった多額の資金を用いて多くの銘柄の株式を買い、儲かっても損してもそのまま（手数料を差し引いて）投資家に返還する、というものです。
個々の投資家の資金は零細でも、集まった多額の資金を使えば100銘柄の株式を100万円分ずつ買う、といったことが可能です。そうして投資した結果を投資家たちに返還するわけですから、個々の投資家としては「100銘柄の株式を100円分ずつ買った」のと同じ結果が得られる、というわけですね。
投資信託には、プロが真剣に銘柄を選んでくれるものと、「日経平均株価の計算に使われている225銘柄の株を1000株ずつ買う」といったものがあります。
前者のほうがよさそうに感じますが、プロに払う手数料が高いですし、初心者にはどのプロの腕がいいのか判断するのも難しいでしょうから、とりあえず後者でよいでしょう。日経平均連動型と米国株価連動型が無難だろうと思います。
株価が暴落しても、積立はやめないで！
投資初心者は、株価が上がってくると「急いで買わないと更に上がってしまう」と焦って高値で大量の株を買い、株価が暴落すると狼狽して売ってしまう、という傾向があります。自分で判断すると間違える、というわけです。
それを避けるためには、自分で判断するのではなく、あらかじめ決めたルールどおりに淡々と「毎月1万円ずつ投資信託を買う」ということが有効でしょう。上がっても下がってもルールどおりに1万円買うのです。
問題は、株価が暴落すると怖くなって積立をやめてしまったり、持っているものを売って口座を解約してしまったりする初心者が少なくない、ということです。
自分で判断すると間違えるから積立投資を始めたのに、積立を止める、という判断を自分で下してしまうのでは、せっかくの積立投資のメリットを自分で放棄しているわけですね。これはもったいないことです。株価が暴落しても、積立投資はやめない、ということは是非とも肝に命じておいていただきたいと思います。
どうしても売りたくなったら、過去50年の平均株価のグラフを見ましょう。そして、何度も暴落して、そのたびに回復してきたことを理解しましょう。個別株は暴落したまま戻らないことがありますが、平均株価は必ず戻っていますね。そして、おそらく今後もそうなるだろう、と信じましょう。信じる者は救われますから（笑）。
本稿は以上ですが、投資は自己責任でお願いします。なお、本稿はわかりやすさを重視しているため、細部が厳密でない場合があり得ます。
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塚崎 公義
経済評論家
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