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エンジニア職の複業はかなり種類豊富
エンジニア職の複業はかなり以前から一般的でした。オンライン化が進む前からオンラインでできる複業としてニーズも高く、複業人口としても圧倒的に多い存在です。
エンジニアの種類も非常に豊富にあります。代表的なものだと、フロントエンドエンジニア、サーバーサイドエンジニア、アプリエンジニア、AIエンジニア、インフラエンジニア、ハードウェアエンジニアなどが挙げられます。また、プロジェクトマネージャーやプロダクトマネージャーも人材ニーズが非常に高く、複業でも人気のポジションになります。
一般的な複業での関わり方では、複業先の開発プロジェクトにジョインし、仕様書作成など要件定義から入るケースや、実際にコードを打ち込んで形にするケースが一般的でしょう。当然ですが、自身が扱うことができる開発言語と複業先で使用する開発言語がマッチしているかが重要であるため、使用言語もスキルの1つとして自身にハッシュタグを付けて企業にアピールしましょう。
複業で「エンジニアとしての市場価値」を高める
本業でエンジニアとして活躍する人は、複業ではプロジェクトマネージャーやプロダクトマネージャーに挑戦して、エンジニアとしての市場価値を高めることもオススメです。オールラウンダーのエンジニアとしてフルスタックエンジニアを目指す人は、本業で使われていない言語や役割を複業で経験することで理想に一歩近づくでしょう。
エンジニアとしてフリーランスなど独立を目指す人であれば、自分の腕1本でどこまでできるのか複業で腕試しをすることも1つの方法です。複業先で満足してもらえる実績を出せば、独立後に継続して顧客になってもらうこともできます。
需要が高いからこそ、複業先の選定は慎重に
エンジニア人材の需要は高まっており、企業側にとって正社員で優秀なエンジニアを採用することは至難の業です。エンジニア専用の人材紹介サービスが爆発的に増加するほど需給バランスが合っておらず、日本国内のみならず海外でも人材獲得競争が発生しています。そこで、正社員採用という形ではなく、複業という形で即戦力のエンジニアを自社に集める動きが増えています。
引く手数多の職種だからこそ、選択肢が多くなりすぎたことで、自分に合った複業先、開発環境、組織を見極めることが難しくなっています。
エンジニアこそ複業の目的を明確に設定し、どのような自分軸で開発案件を選ぶのかが重要です。例えば、本業では金融システムの開発をしているものの、複業では自分の趣味であるスポーツに関わるサービスを開発する、という軸もあるでしょう。
エンジニア職の複業の働き方
複業での報酬は時給で設定されるケースがほとんどです。時給はスキルや経験年数などにも左右され、3,000円〜10,000円など幅広くあります。営業やマーケティングと違い、直接売り上げなどの数字に表われにくい仕事であるため、時給が高ければ高いほど開発の進捗やスキルをよりシビアに判断されます。そのため、適正な価格で複業をはじめましょう。
働き方はオンラインで開発し、チームメンバーとはチャットでやりとりをするケースが一般的です。なかには常駐を希望する企業もあるため、面談時に認識の齟齬がないように自身の複業時間割を意識しながら確認をしましょう。
複業は「未経験からエンジニアを目指す人」にもオススメ
最近ではエンジニアを目指す人に向けたプログラミングスクールも増えています。座学でプログラミングを学び、エンジニアにジョブチェンジを狙うケースが多く、エンジニアに転職を希望する人も非常に増えています。オススメは複業で実績を積み、自身のポートフォリオ（開発案件）を1つ以上増やすことです。
座学や自身でポートフォリオを作成するだけでは転職に有効な実績とまでは言えず、経験者として判断されないことがほとんどです。せっかく複業がしやすい職種であるため、金銭報酬だけでなく、スキルや経験、キャリア（ポートフォリオ）報酬を目的に複業を行い、自身の市場価値やスキルの向上に挑戦してみてはいかがでしょうか。
座学の後は複業というビジネスの場で実践を重ねることで理想のキャリアを自ら創っていきましょう。
大林 尚朝
複業エバンジェリスト
株式会社Another works 代表取締役
1992年生まれ、大分県出身。早稲田大学法学部卒業。
2015年、パソナグループ入社。顧問やフリーランスなど業務委託人材紹介の新規事業に従事。年間最優秀賞など多数受賞。2018年、株式会社ビズリーチ(現.ビジョナル株式会社)入社。M&Aプラットフォームの事業立ち上げを行う。
2019年、株式会社Another works創業。複業したい個人と企業や自治体を繋ぐ、成功報酬無料の総合型複業マッチングプラットフォーム「複業クラウド」を開発・運営。創業4年で累計1,000社以上が導入、50,000名以上が登録、70自治体以上と複業での地域活性に係る連携協定を締結、テレビや新聞など400件以上の掲載実績を誇る。
複業、経営・組織戦略、キャリア構築、地域活性をテーマに発信し、行政や教育機関をはじめ100件以上に登壇、「日本経済新聞」など多数のメディアでも取り上げられている。
